大手運用会社をリタイアし、八ヶ岳に住む株山人の日記

株を職業にして３８年、株式投資の楽しさを個人投資家に伝えたい。
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株と金の二重サイクル

2026年01月13日08:08

変化する「株と金の二重サイクル」（２）中銀の資金供給

カテゴリ: 基礎編; 株と金の二重サイクル

①米国：FRBのバランスシート

米FRBのバランスシートは、ピークの22年から２兆３１５２億ドル減少している。

②欧州：ECBのバランスシート

欧州ECBのバランスシートは22年のピークから２兆６７２２億ユーロ減少している。

③日本：日銀のバランスシート

日銀のバランスシートは24年のピークから６７兆円減少してる。

というわけで、米FRBが２.３１兆ドル、欧州ECBが２.６７兆ユーロ、日銀が６７兆円と、世界の主要中銀バランスシート規模が大きく減少している。
中銀のバランスシートには、各国の中央銀行が市中銀行に資金供給した分、短期債券などの債券類を市場から購入し資金供給した分が残高として載っている。
簡単に言えば、中銀が市中に資金供給した残高でもある。

これらが急減したということは中銀からの資金供給が減少しているわけで、金融市場で動いている資金が減っているということになる。

しかしながら、下のチャートのように、市場の余剰資金が一時的に滞留する米MMFの残高がここ数年で急増している。

米MMFの残高

MMFは株式や投信などの金融商品を売却したり、短期的に使う目的がない資金などの運用先なので、市場の資金余剰が増えるとMMFの増加する傾向がある。
でも、このMMFへの資金流入は中央銀行の市場操作とは関係ないように見える。
市場の流動性はむしろ増加しているように見える。
中銀が資金供給を締めているのにMMFへの流入が増加しているからだ。

これはどうしてだろう？

色々な理由があるのだろうが、普通に考えると「中銀が市場に供給した資金がレバレッジをかけて膨らんでいる」ということだろう。
これは株式投資家に馴染みの信用取引と同じ仕組みで、保証金を差し入れその数倍の資金を投資するようなものだ。
中銀の資金にレバレッジをかけて運用すると、本来の資金量の数倍規模で運用できる。
中銀が資金を締めていても、レバレッジをかけた資金を運用し、一時的にMMFにプールすればMMFの残高が急増してしまう。

詳細を知っているわけではないが、理屈上はあり得る話。
MMF残高の急増がレベレッジの拡大を意味しているとしたら、昨年の多くの資産が同時上昇したことも納得できる。
「金融市場のレバレッジが拡大したことで、株から金などの貴金属、不動産商品まで同時上昇」した。

それでは今年はどうなるのだろう？

全資産の同時上昇、これがどこまで続くのかが勝負かもしれない。
全資産の同時上昇は同時下落につながる可能性も否定できないからだ。

ジャブジャブ金余りの限界がどこにあるのか、これが分かれば運用ポジションを対応できる。
次回考えてみたい。

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2026年01月09日07:37

変化する「株と金の二重サイクル」（１）資産価格の同時上昇

カテゴリ: 基礎編; 株と金の二重サイクル

S&P500と金価格

過去５０年の歴史を見ると金価格と株価は交互に上昇を繰り返してきたことがわかる。
上のチャートは2004年からのS＆P500と金価格の動きを示している。

ところが、昨年は世界中の株式市場が上昇すると同時に、金・銀・プラチナ価格などの貴金属も上昇、世界各地での不動産価格も上昇（中国を除く）した。
以前、「株と金の二重サイクル」という話を書いたことを思い出したが、現実は全然違うじゃないかと言われそうだ。

株と金の二重サイクルはインフレと金利によって生まれる。
インフレが加速化し金利が上昇する時期は、投機資金が金などの実物資産に集中する一方、株式は金利上昇によって停滞期に入る。
また、インフレが収まり金利が低下に向かう時期は株式が選好され株価が上昇する、その一方、貴金属の実物資産は停滞期に入る。
これが「株と金の二重サイクル」を生じさせてきた。

リーマン危機後の2009〜2011年が株が停滞する一方、金価格が８００ドル台から１８００ドル台に急上昇したのは多くの人の記憶に残っているだろう。
また、その後の2015年までは株価が上昇する反面、金は１８００ドル台から１１００ドル台に下落したのも典型的な動きだった。

しかし、新型コロナ後の2021年〜2025年、S＆P500が１９００ドル台から６８００ドル台まで上昇し、同時に金価格も１９００ドル台から４３００ドル台に同時上昇した。
特に2025年は株高局面にありながら、金価格も他の貴金属も急上昇した。

これをどう考えたらいいのだろうか？

これだけ長期間に渡って、株と金が同時上昇する局面は第二次世界大戦後の歴史をひっくり返してみても「極めて異例な同時上昇局面」だったといえる。

さらに極めて珍しいのが、金価格以上に銀価格が暴騰した局面であったことだ。
下のチャートは金価格➗銀価格の金銀比率だ。
金銀比率

昨年の銀価格の上昇は１９８０年代に起こった「ハント兄弟の銀買い占め事件」以来の大暴騰劇だった。
金銀比率は4月から急低下＝銀価格が金価格を大幅に上回る上昇だった、その結果金銀比率は異常ともいえる５０％台まで下落した。

ハント兄弟のような特定の投機筋が買い占めたわけではなく、自然に投資資金が貴金属市場に集まった結果に見える。
その証拠に上昇したのは銀だけでなく、プラチナも銅も貴金属・非鉄金属が全面的に上昇した。

2026年初の市場も株式・実物資産の同時上昇で始まった。
昨年の同時上昇がまだまだ続いている。
この要因は「ジャブジャブの金余り」が続いているということだろうけど、中銀のバランスシートは数年間にわたって縮小している中での金余りで、これも異例な状況だろう。

次回金融市場の流動性を考えてみたい。

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2020年11月19日08:08

東京金先が語るもの

カテゴリ: 基礎編; 株と金の二重サイクル

ちょっと小さく見にくくて恐縮だが、上のチャートは東京の金先物の日足だ。
NY金先物が世界の金相場の中心だが、日本からの金投資はこの東京金先物の動きが最も重要になる。
東京金先物は８月の中旬に７０００円/gを越えて高値を付けた・・・その上下変動はあるが６３００円/gを下限にした往来相場に入っている。

当ブログでも過去「株と金の二重サイクル」について書いてきた。
過去のブログを参照してほしいが・・・最近の金価格は金ETFの成長と大型化に伴って、従来の地金という現物商品の性格から、株式などと連動する金融商品の性格に変調してきているという仮説の下に論じてきた。
この仮説の下、現在の東京金先物のチャートを見てみよう。

（１）長期金利、実質金利の上昇リスク。
金価格が現在織り込んでいる要素は、米・長期金利の上昇だ。
金利を生まない金は、金利が上昇すると金売り/債券買いが生じ下落する傾向がある。
米長期金利は株高とともに上昇に転じ、現在０．９％前後で推移している・・・今後、株価が期待しているような景気回復が起こるとすれば、さらに上昇し１％を越えて行くことも考えられる。
この金利上昇がNY金価格にはマイナスになる。

（２）為替の円高リスク。
東京金先物＝NY金価格×ドル/円為替・・・なので円高になると下落する。
ドル安＝円高が続くと、東京金先物にはマイナス要因になる。
為替については様々な見方があるが、重要なのは１００円/ドルを越えて円高が進むかどうかだ。

新型コロナ感染でアジアの諸国の感染者数や死亡者数が圧倒的に少なく、長期的にアジア通貨が上昇していくと考えている。
実際に中国人民元は圧倒的に強い・・・１ドル＝７元のレベルから大幅に人民元高で推移し、現在６．５８人民元まで上昇してきている。
人民元だけでなく、多くのアジア通貨が上昇している・・・日本円も例外ではない。
その意味では、円高が東京金先物の上値を抑えていくかもしれない。

（３）主要国の財政悪化による金売却リスク。
新型コロナ対策で、主要国はすべて積極財政を行っている・・・IMFは世界の財政赤字が今年１２兆ドル増加し、世界平均でGDP１００％レベルを越えたと推定している。
今年の財政赤字/GDPは・・・米国１３１％、欧州１０１％、英国１０８％、日本２６６％・・・と、財政規律にうるさい独でさえ７３％に上昇。
まだ先が見えてない新型コロナ感染だが、米国や日本でももう一段の財政投入が期待されている。

となると、今後大幅な増税が考えられるが、その前に金保有国は財政赤字補てんのために金売却に走る可能性がある。

外貨準備として保有されている金を国別にランキングすると・・・
１位　アメリカ　８１３３トン　外貨準備のうち７５％
２位　ドイツ　　３３６９トン　　　　　　　　７０％
３位　イタリア　２４５１トン　　　　　　　　６６％
４位　フランス　２４５１トン　　　　　　　　６１％
５位　ロシア　　２１５０トン　　　　　　　　１９％

東京金＝円ベースでの金保有・・・あまり良い投資対象とはならないかもしれない。

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2020年09月28日08:11

９月の金価格の下落を考える

カテゴリ: 基礎編; 株と金の二重サイクル

８月には２０００ドルを越えていた金価格が、このところ変調し１９００ドルを割り込んできた。
この金価格の変調は何を意味しているのだろうか？

7/28と8/2に「株と金の二重サイクルの変調」というブログを書いた。
要約すると・・・
「戦後の歴史を見ると・・・好景気で企業業績が拡大する時期には「株高のトレンド」が起こり、経済が停滞し不安定な時期になると「金高のトレンド」が生じてきた。
１９６０年代や１９９０年代は長期の好景気により生活水準が切りあがり、技術革新が起こり企業が将来の成長に自信を持った時期で株価が長期的に上昇した。
一方、１９８０年代は二回の石油危機で生活不安感を持ち、２０１０年前後はリーマン危機後の倒産増加などで社会不安の時期で、金価格が大幅な上昇をした。」

しかし・・・
「今までのサイクルを決定してきた世界の景気・企業業績、社会的な信頼感、為替や国際政治の安定性・・・どの要因よりも、現在のグローバル・ジャブジャブ金融緩和が大きな決定要因になってしまった。」
・・・ということだ。

歴史的な「株と金の二重サイクル」が変調してきたのは、世界の中央銀行によるジャブジャブの金融緩和があらゆる金融商品の価格を押し上げてきたからだ。
世界経済のファンダメンタルによって起こってきた「株高サイクル」と「金高サイクル」という循環が途切れてしまったようだ。
「金」はすでに現物商品というよりも、金融商品（ETF)としての性格が強くなってしまった・・・だから、株のETFも、金のETFも、原油のETFも同じ金融商品として需給相場の中で同じように上がったり下がったりすることになってしまったのだと思う。
現在、NY株式の下落と金の下落が同時に起こっている・・・すでに金は金融商品としてNYダウと連動性を高めているように見える。

そして、次の注目点は財政当局の金売却という意志決定が起こるか、どのようなタイミングで金売却に踏み切るのか・・・。
FRBのパウエル氏は今後３年間は現在の量的緩和の枠組みを維持すると発言した。
ECBのラガルド氏も金融緩和を変更する気は全くないし、日銀の黒田氏にいたっては変更の議論すらできないところに追い込まれている。
というわけで今後３年間は現在のジャブジャブ金融緩和が続く・・・しかも数百兆円という考えられないレベルの財政出動も継続するかもしれない。
となると、今後３年以内に各国財政は大赤字に陥ることが明らかになってくるだろう。

そんな状況では各国の財政当局は金売却を選択肢として議論を始めるだろう。
金の需給に大きな影響を与えることになるのは明白だ。

外貨準備として保有されている金を国別にランキングすると・・・
１位　アメリカ　８１３３トン　外貨準備のうち７５％
２位　ドイツ　　３３６９トン　　　　　　　　７０％
３位　イタリア　２４５１トン　　　　　　　　６６％
４位　フランス　２４５１トン　　　　　　　　６１％
５位　ロシア　　２１５０トン　　　　　　　　１９％

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2020年09月01日07:49

アメリカの賢人たちはインフレを見ている？？

カテゴリ: 実践編; 株と金の二重サイクル

FRBのパウエル議長が「インフレ率が２％を越えても容認する」と発言し、株式市場は金融緩和が継続するという期待で上昇している。
この発言を受けて株高が起こったが、金融市場では債券利回りの上昇が起こった。
米１０年債の利回りが０．７％台に上がったが・・・より重要なのは５年債と３０年債の利回り格差が急速に拡大したことだ。
５年利回りが０．２％台で横ばいに対し、３０年利回りが１．５％に上昇したからだ。
イールドカーブがスティープ化し、債券市場は景気の回復とインフレ率の上昇を織り込みに行ったようにも見える。

NYダウの構成銘柄の入れ替えが発表され、「エクソンモービル」など３銘柄が除外され、「セールスフォース」などの３銘柄が組入れられた。
これでエクソンモービル株は急落しエネルギー関連株に波及したが、逆にアメリカの長期投資家には安値で新規投資を始めているチャンスのように見えたのかもしれない。
ウォーレン・バフェット率いるバークシャーハサウェイが子会社を通じて日本の５大総合商社株を５％づつ買ったという報道が出たが、これもなんとなくキナ臭さを感じる。
７月にもバフェット氏はドミニオン・エナジーの天然ガス・パイプライン事業が買収し話題になったからだ。
総合商社株やエネルギー関連株の安値を拾っているのにはどんな理由があるのだろうか？

FRBパウエル議長のインフレ・コメント、債券市場での５－３０年債利回りのスプレッドの拡大、バフェット氏のエネルギー株投資・・・何か、怪しげではある。
FRBのパウエル氏をはじめ、米国のトップ層はインフレを見ているのかもしれない。

金融緩和の行き過ぎが通貨の過剰供給と物価上昇を招くというのは、やや古典的な理論にすぎない。
日銀を見れば明らかで・・・１０年以上に渡り、超がつく量的緩和を実施し債券だけでなく株式やリートまで量的緩和の対象に加え買いまくってきた。
それでもインフレは起きていない。

いかにアメリカといえども、新型コロナ騒動の最中の稼働率の低下、供給過多／需要不足の経済で簡単にインフレが起こるとは考えにくい。
しかし、もっと長期の視点では別だ。
世界がコロナから回復し経済活動が正常化した時、異常な量的緩和による膨大な過剰流動性を吸収できなければインフレが起こる・・・という可能性は米国ではありえるシナリオかもしれない。
日本の高齢化・人口減少とは社会構造が違うからだ。
ボロボロになったエネルギー株や総合商社株を安値で拾い、数年後のコロナから正常化した世界でリターンを上げようということかもしれない。
でも、このシナリオには恐ろしさも感じる。

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2020年08月01日09:02

株と金の二重サイクルの変調（２）

カテゴリ: 基礎編; 株と金の二重サイクル

「株と金の二重サイクル」とは、経済好調時には「株高サイクル」、社会不安時には「金高サイクル」になる。
前回の「金高サイクル」のピークは２０１１年、その後「株高サイクル」が十年近く続いている・・・過去の循環からは、２０２０年代の前半までは「株高サイクル」、２０３０～４０年に向けて「金高サイクル」に入ると見られていた。
しかし、ここ数年は金価格が上昇に転じ、株と金の同時上昇サイクルになっている・・・これをどう考えたらいいのだろうか？

個人的な結論から言うと・・・
今までのサイクルを決定してきた世界の景気・企業業績、社会的な信頼感、為替や国際政治の安定性・・・どの要因よりも、現在のグローバル・ジャブジャブ金融緩和が大きな決定要因になってしまったと見る。
だから、新型コロナ感染者数の爆発的増加、失業者の膨大な増加、企業倒産の急増などに関係なく、株価も金価格もジャブジャブの過剰流動性で上昇した。

今後１～２年の短期では過剰流動性で株と金の同時上昇が続くかもしれない。
過剰流動性相場をストップさせるとしたら・・・これも個人的な予想だが・・・
膨張した財政状況にスポットライトが当たり、グローバルに財政再建が注目されてくることだ。
財政再建を考える上では・・・政府の資産でもっとも売りやすいのが保有している金だろう。

外貨準備として保有されている金を国別にランキングすると・・・
１位　アメリカ　８１３３トン　外貨準備のうち７５％
２位　ドイツ　　３３６９トン　　　　　　　　７０％
３位　イタリア　２４５１トン　　　　　　　　６６％
４位　フランス　２４５１トン　　　　　　　　６１％
５位　ロシア　　２１５０トン　　　　　　　　１９％・・・となっている。

やっぱり・・・欧州各国の保有が莫大だ。
欧州は復興基金の７５００億ユーロを債券発行で賄う予定で、おそらくＥＣＢが量的緩和の一環としてユーロ債券を買い上げることになるだろう。
しかし、そのうち３９００億ユーロは返済不要な資金供給なので、この分は欧州の財政赤字として各国が処理する必要がある。
欧州３か国で８０００トンの金を保有している・・・時価では５０００億ユーロ以上の価値がある。
だから、財政赤字の処理でもっとも簡単なのが、保有している金を現金化し赤字補てんすることだ。
来年から再来年には政府の保有金の売却で財政赤字を埋めるなんて議論も出てくるかもしれない。

また、民間でも多くの金貨や金装飾品保有している・・・この２０００ドル以上の金価格となると滞増している貴金属のアクセサリーなどを売却する動きが活発化するだろう。
特に金の選好が強いインドは、新型コロナ感染者数でアメリカ、ブラジルに次ぐ第三位で、民間の金売却がもっとも懸念される国だろう。

来年以降、予想もできなかった金売却が出てきて、金相場の頭を抑えるということも十分考えられる。
このあたりの動きには注意が必要だろう。

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2020年07月28日08:24

株と金の二重サイクルの変調（１）

カテゴリ: 基礎編; 株と金の二重サイクル

株価と金価格の歴史的な関係は個人的にずっと興味を持ってきた事で、その分析を「株と金の二重サイクル」というテーマで過去４回ブログを書いてきた。
その意味では５回目になるわけだが、今回のテーマは「株と金の二重サイクルの変調」という今までの分析を否定するところから始める。

過去４回分を全部読んでいただければわかるのだが、それも面倒なので要約をしておこう。

株価と金価格の歴史的なピークを見て見る。
まずは１９６５年のゴールデン６０’ｓと呼ばれた米国の黄金時代の株価の大天井、それから１５年後の１９８０年の石油危機での金価格の大天井、さらに２０年後の２０００年ＩＴバブルによる株高の天井、そして１１年後の２０１１年リーマン危機後の金価格の天井・・・と、株価と金価格の長期トレンドには四回の大きなピークがあった。

戦後の歴史を見ると・・・好景気で企業業績が拡大する時期には「株高のトレンド」が起こり、経済が停滞し不安定な時期になると「金高のトレンド」が生じてきた。
１９６０年代や１９９０年代は長期の好景気により生活水準が切りあがり、技術革新が起こり企業が将来の成長に自信を持った時期で株価が長期的に上昇した。
一方、１９８０年代は二回の石油危機で生活不安感を持ち、２０１０年前後はリーマン危機後の倒産増加などで社会不安の時期で、金価格が大幅な上昇をした。

そして２０１１年の金価格が１９３０ドルでピークを打った後のおよそ１０年間、明らかな株高トレンドに入っている。
世界的な長期的な金融緩和と中国経済の成長が世界景気をけん引し、世界的に企業業績が拡大してきたからだ。
その一方で金価格も徐々に上昇し、２０１１年の高値を狙う１９００ドル台に上昇してきている。

金価格の特性は、価値の普遍性、インフレに強い、ドルとの逆相関という三点だ。
現在は新型コロナという人類の共通の敵に直面しているので、投資家は価値の普遍な物として金を選好しているのかもしれない。
しかし、かつてない大幅な量的緩和を行っているものの、世界どこを見てもインフレの兆候はない。
さらにジャブジャブの財政投入した米国とはいえ、欧州も日本もジャブジャブなのでドル需給がジャブジャブだからといってドル価値が大きく減価する状況にもない。
というわけで、金価格がどんどん上昇するというファンダメンタル条件がそろっているわけではない。

では、この株と金の同時上昇をどう考えたらいいのだろうか？
次回に続く・・・

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2019年07月01日07:56

株と金の二重サイクル（４）

カテゴリ: 基礎編; 株と金の二重サイクル

ちょっと前になるが、株と金の二重サイクルの話を３回にわたってしてきた。
要点は、過去１０～２０年を一つの循環期間として、株式選好の強いサイクルと金選好の強いサイクルが交互に見られたことだ。
株式と金のピークを見ると、１９６５年にゴールデン６０’ｓの大相場のピーク、１９８０年の石油危機時代の金価格のピーク、２０００年のITバブルによる株高のピーク、２０１０年のリーマン危機後の金価格のピーク・・・そして、現在の株高サイクルに入っている。

基本的には好景気で利益が伸びる株高の時期と、経済が混乱し金や石油などの実物資産が選好される時期が交互に出現してきたのが、戦後の資本市場と実物市場だ。
そして、ここ数か月で金価格が急激に上昇し、１４００ドルに載せてきた。
この金価格の上昇は何を意味しているのだろうか？
そして、今後の金価格をどう見ればいいのだろうか？

金価格の特性は、（１）価値の普遍性、（２）インフレに強い、（２）ドルと逆相関、の三つある。
たとえば、戦争が起こると貨幣の価値は不安定になる反面、普遍的な価値を持つ金が選ばれる。
また、インフレが高進していく時期には、貨幣を持っていると減価してしまうので、価値の変わらない金がやはり、選ばれる。
また、金価格はドルで表示されるので、ドルが下落すると金価格が上昇し、ドルが上昇すると金価格は下落するという関係がある。

この金価格の特性から見て、今回の金価格の上昇は、米金利が低下しFRBの利下げを市場が織り込みに行く中、為替市場ではドル安が進んでいる・・・これが最大の要因だろう。
つまり、株と金の二重サイクルという長期循環の問題ではなく、米金利の低下に伴うドル安が要因を見られる。
この意味では、本格的なサイクルの変化ではない。
今後、金の本格的なサイクルに入るとすれば、株価がピークを打つ時だ。
株価のピークは、長期の好景気が終わり・・・好景気で膨張した債務が景気悪化で焦げ付き・・・銀行の債務処理などによって金融機能が低下し・・・いろんな事業で売上の伸びが抑制され、利益が減少する・・・というサイクルが想定される。
この場合、金価格は二重サイクルで上昇期に入り、１０年という長期で価格が数倍になる。

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2018年08月27日07:49

株と金の二重サイクル（３）

カテゴリ: 株と金の二重サイクル; 基礎編

株と金の二重サイクルの話をしてきたが、今回はその最終回として、イノベーションのような夢物語ではなく、より現実的にこのサイクルを考えていくことに主眼を当てたい。

株と金の二重サイクルといっても、金価格はいつでも株式と逆相関しているわけではなく、経済ファンダメンタルの条件によって資金シフトが起こり、それが二重サイクルを起こすと考えられる。
金価格の特性には（１）価値の普遍性、（２）インフレに強い、（３）ドルと金の逆相関、などがあり、戦争や大きな経済混乱時は（１）の普遍性から金が選好される。
また、石油危機などインフレが高騰していく時期も（２）のインフレヘッジ特性から買われる。
そして、金価格はドル表示されるため、ドルが上がると金が下がり、ドルが下がると金が上がる傾向がある。

金価格の推移を見ると、２０１２－１３年に１８００ドル/オンスの高値を付けたあと下落に転じ、１２００ドル/オンスを下限としたボックス相場を続けてきた。
その一方、NY市場中心に株式は上昇を続けて高値を更新してきている。
最近、金価格は１２００ドル/オンスを割り込んできており、株式のサイクルの継続を暗示している。

それではどうして株と金の二重サイクルが起こるのだろうか？
ワシは、このサイクルの最も重要なインプリケーションは、過剰債務と経済混乱だと考えている。
長期の経済繁栄で企業は債務を増やし、業績拡大に向けて積極的な投資をするが、そのブームの行きすぎにより過剰債務が発生し、それが限界点に達し、何かのショックにより過剰債務の調整が必要になる。
その過程で、債務の削減が経済の需要を縮小させ、売上の落ち込みがさらに債務の縮小をさせる・・・という悪循環に陥る。
その意味では、過剰債務とグローバル経済の混乱がどう発生するかが、この二重サイクルを株から金にシフトさせる原因になる。

フィナンシャルタイムズは、民間を含む世界の合計債務を２４７兆ドルと推定した。
民間債務はリーマンショック前を越えて大きく増加しているが、特に新興国の非金融セクターの債務の伸びが高い。
特に中国の民間債務は大幅に増加し、全体の伸びをけん引している。
現状ではグローバルなGDPの伸びも高く安定しているので、目下の債務状況がまだ過剰だといえるほどではない。
しかし、この過剰債務の発生と、調整に入るきっかけとなるショック、この二つにはよく注意をしておく必要がありそうだ。

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2018年08月24日07:51

株と金の二重サイクル（２）

カテゴリ: 株と金の二重サイクル; 基礎編

前回の話の続きだが・・・商品と株式価格の長期サイクルには１３－２０年の期間で交互に起こるブームとバーストが見られる。
この二重サイクルは、経済の長期拡大期には成長を通じて株式に資金シフトが起こり、経済の調整期、たとえば、なんとかショックとかが起こっている時期には、金や原油などの商品への資金シフトが起こることによって生じている。

現在は、第五循環といえる株式ブームのサイクルに入っている。
そして、過去のブームとバーストのサイクルを単純に延長させると、２０２５年から２０３０年まで続く大きな株式ブームに入っていることになる。
経済が安定的に拡大し、企業業績が順調に伸びていく局面がしばらく続くと想定され、これが株式への資金シフトを継続させるということだろう。

だが、株式への長期的資金シフトという点では、もう一つ重要な視点がある。
それは技術革新、つまり、イノベーションじゃ。
１９５０－６５年のゴールデン６０’ｓの大相場では家電やAV機器などの技術革新が起こり、家庭に電気機器が入り、また、車社会の基盤となるモータリゼーションが始まり、人々の生活が一変した。
１９８０－２０００年のITブームでは、インターネットを中心に情報機器が大きく変貌し、PCから携帯電話まで一般化し、やっぱり人々の生活が一変した。
そして、次のサイクルでは、よく言われている通り、IOTとAI技術の進歩、自動運転や電気自動車などの第四次情報革命の本格化がその原動力となるだろう。

人工知能が劇的に進化し、家庭生活から職場環境まで一変する。
家事全般にAIとIOTをベースにしたロボットが入ってくれば、駅の自動改札を通過すれば家のエアコンが作動し涼しい部屋に、風呂も自動で準備され、掃除から料理まで自動化され、掃除の行き届いたきれいな部屋で暖かい食事ができるという生活も夢ではないし、職場でも疲れるルーティン・ワークに悩まされることなく、付加価値の高い創造的な仕事を集中してできるようになっているだろう。
さらに旅行や出張などの移動も、自動運転車でお酒を飲みながら旅を楽しむこともできるようになっているかもしれないし、近距離の移動は自動運転のウーバーで簡単にできるようになっているかもしれない。
こうした第四次情報革命の進展＝イノベーションが株式ブームの基礎になっているかもしれない。

でも、この二重サイクルは株式の上昇を保証するものでもないし、運命決定論みたいに決まっているかのように言うのは完全に間違っている。
生きた経済の中でこのサイクルが継続するのかを判断していかなければならない。
ハイテク技術がどう進化していくのか、経済ブームが過熱し過剰な債務が発生していないか、などなどを一つ一つチェックしながら、足元を確かめながら、サイクルは進んでいくものだ。

次回は株と金の二重サイクルの最終回として、サイクルの見方の注意点や今後の展開をどう見るかを考えていきたい。

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2018年08月23日07:15

株と金の二重サイクル（１）

カテゴリ: 株と金の二重サイクル; 基礎編

昔、もう３０年近く前の話だが、証券会社の投資情報部という、マクロ情報・企業情報などの株式情報（推奨も含めて）を扱う部署で、マーケットアナリストとして働いていたことがある。
その時、株式市場と商品市況の長期推移とその歴史を調べて、この「株と金の長期循環」のチャートを作り出した・・・忘れられないチャートになった。
１９９０年に金を買った時も不動産を買った時もこの循環を参考にした。
この時の考え方が、３０年たった今でもワシの市場トレンド分析の根幹にある。

具体的に株(NY株式）と金の二重サイクルを見てみよう。
第一循環は、第二次大戦後から黄金の６０年代（ゴールデン６０’ｓ）と呼ばれた大相場だ。
米国を中心として戦後の経済成長を背景にしたグローバルな株式ブームが起こり、ベトナム戦争の泥沼化でピークを打った。
日本でも岩戸景気と呼ばれる好景気で株式上昇トレンドが形成された時期だ。

第二循環は、１９７０年前後、金ドル交換停止（ニクソンショック）から二度の石油危機を経た商品の大相場だ。
原油価格が最初の石油危機で一気に４倍に跳ね上がり、金価格も８５０ドルという当時としては物凄い上昇を示した。・・・１９８０年に大天井を打った。
一方、NY株式は７０年代通じて１０００ドルを上限としたボックス相場に終始した。

第三循環は、１９８０年代前半にスタートし、レーガノミクスでの大幅な減税によるNY株式の上昇、クリントンの情報スーパーハイウェイ、そしてITバブルと呼ばれた株式大相場・・・２０００年に大天井を形成し終った。
特に１９９０年代は日本ではバブルの後遺症で氷河期を味わったが、世界ではインターネットの勃興期でニューエコノミーともてはやされ、ネット関連株が大相場を演じた。

第四循環は商品相場のサイクルで、２０００年代初頭のゴルディーロック相場で株とともととにじり高となったが、リーマンショックをはさみ、原油と金を中心にして大相場を演じ、原油が１４０ドルの高値を記録し、金価格も１８００ドルの大天井を打ったのはまだまだ記憶に新しい。

戦後の株式と商品のトレンドを見ると、１３年から２０年のサイクルで株式循環と商品循環が交互に来ていることが分かる。
株式に資金が集中するのは、ゴールデン６０’ｓの大相場、ITバブルの大相場の時期であり、金や原油の商品市況は低迷を続けた。
商品に資金が集中するのは、ニクソンショックから石油危機に至る時期、リーマンショックから原油大天井に至る時期であり、基本的に株価は低迷している。
つまり、商品と株の長期循環では、１９６５年株の大天井、１９８０年商品の大天井、２０００年株の大天井、２０１３年商品の大天井・・・と、１３年から２０年の期間を経て、株と商品が交互にブームのピークを迎えている。

ディスインフレ下で経済活動が活発化し債務が膨張していく時期には株式に資金がシフトし、逆に経済が混乱し膨張した債務の調整が行われる局面では金などの商品に資金シフトするという過去の経験則を示している。
現在は第五循環の株式の上昇サイクルに入っているわけだが、今後の展開は次回の話にしよう。

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