グーグルのピチャイCEOの発言要旨・・・
米ビッグテック４社の今年の設備投資が１１６兆円という巨額に達する。
これがAI半導体GPUだけでなく、メモリー半導体、CPU、さらに光ファイバー、サーバー、電源装置、水資源まで膨大な需要（特需）が発生し、株式市場を一変させた。
メモリーのマイクロン・サムスン電子・キオクシア、CPIのインテル、サーバーのデル、英国のアーム、オランダのASML、光ファイバーのコーニング・フジクラ、積層セラミックコンデンサーの村田製作まで・・・
世界中の市場でデータセンター特需に沸いている。
お金を出して設備や部品を買いまくっているのはビッグテック４社だが、反対に、彼らは値上がりした設備や部品を買わされている。
上のCEO発言はグーグルだが、AI競争も厳しさが増し、負けられない企業生命を賭けている感じがよくでている。
このグーグルだが、８００億ドル（１２兆円）の株式売り出しで資金調達をする。
バークシャーハサウェーにも１００億ドルの株式購入を依頼したらしい。
３００億ドルは株式転換付き優先株で調達するという。
その理由は設備投資の増額。
設備や部品の値上がりで従来の金額では不足した。
従来の計画では１７５０〜１８５０億ドルだったが、それを１８００〜１９００億ドル（約３０兆円）に増やすという。
グーグルは昨年英国で２５０億ドル、スイスで１１０億ドルをユーロ社債で調達している。
今年２月にも米ドル社債で３００億ドルを発行した、それでも全く足りないということだろう。
データセンターは全くブラックホールのようにお金をジャブジャブと飲み込む。
１１６兆円の設備投資というのはそれほどの巨額なのだと思う。
グーグルのように年間１０００億ドルのキャッシュフローを持つ巨大企業でもこれだけファイナンスに苦労する金額だ。
メタも４５０億ドルの超長期債発行をしたが、マイクロソフトやアマゾンも巨額のキャッシュを稼いでいる会社が、このレベルの設備投資となると巨額な資金調達が必要になる。
あくまで個人的な意見でしかないが・・・
①年１５兆円のキャッシュフローが稼ぐグーグルでも、年間３０兆円の設備投資の資金調達はキツイ。
世界中の金融市場から莫大な借金をしているが、この状態が長く続くとは考えにくい。
②ビッグテックの狙いは、あらゆる分野でビッグデータを集積し、AIエージェントの時代でデファクトスタンダードを獲得することだろう。
そのためにここ１〜２年でデータ集積し、２０３０年までにAI時代の王者になる。
③世界中の半導体部品企業に莫大利益をプレゼントしているビッグテックだが、これも長くは続かない。
ビッグデータの集積に目処が立てば、巨額設備投資は一巡してくるからだ。
来年の設備投資計画で今年比で減額されるようなことになると、半導体株は天井を打つだろう。
④世界の投資家は、ビッグテックの将来に必ずしも楽観はしていない。
過去１ヶ月の株価は、AAPL＋１２．３％、META＋２.８％、MSFT＋１.７％、GOOG−６.１％、AMZN−８.０％、と低迷している、一方半導体は、MU＋８５．６％、AMD＋５８.１％・・・
圧倒的な株価差がついた。
天邪鬼な投資家は、逆に、MUショート/GOOGロングのロングショートでもやりたいけど・・・
PER・PBRなどのバリュエーションを実戦でリターンを上げることを主題として解説した本
https://www.amazon.co.jp/dp/B097MY83XZ/ref=cm_sw_em_r_mt_dp_BMX1VST198R56XWPHT2S
過去の株価というだけのでチャート、これを市場心理の分析道具として実戦で使うことを目標に解説した本
https://www.amazon.co.jp/dp/B08G8MD1YY/ref=cm_sw_em_r_mt_dp_Uy5tFbPATARV5
正確なパフォーマンス計測から運用は進化する、自分の弱点の分析によって運用能力を引き上げる本
https://www.amazon.co.jp/dp/B0874QPNDG/ref=cm_sw_em_r_mt_dp_U_YO9LEbX6VWKB0
ソブリンファンドや年金ファンドなど海外の巨大運用機関の訪問記、市場を理解するのに役立つ本
https://www.amazon.co.jp/dp/B07VW66RCN/ref=cm_sw_em_r_mt_dp_U_5NdqDbDN159VD
需給はすべてに先行する、株式需給を分析するための基礎知識を中心に解説した本
https://www.amazon.co.jp/dp/B07TFM4GNL/ref=cm_sw_em_r_mt_dp_U_2UadDbTW8SSZM
にほんブログ村
ビットコインは関連のETFやらビットコイン・トレジャリー企業やら、需給関係が相当重たくなっていました。
この点を数ヶ月前から心配していました。
今後の問題はETFに飛びついた投資家、BTCトレジャリー企業の経営者がどのような判断を下していくのかですね。