この人、イアンブレマー氏が提唱した「Gゼロ」は、今後の世界をうまく言い当てていると思う。
投信製造機と自らを称した日興アセットがこの人の考え方を使って様々な投信を作り国内投資家に販売した。
むかし、日興アセットの主催でイアンブレマー、ユーラシアグループの講演を聞いたことがある。
たいへん興味深いプレゼンだったのを覚えている。
このブレマー氏、１０年も前から「Ｇ－ＺＥＲＯ」という造語を使ってグローバルな危機を説いてきた。
主張の中心は２０１６年のトランプ１．０の時期ぐらいから世界はリーダーシップを失い、それぞれの国・地域が自分中心になる、これが世界全体を不安定にするというものだと理解している。
確かにトランプ２．０が米国で始まり、フランスでも極右や極左の政党が支持を拡大し、ドイツでも安定した連立政権が困難になってきた。
民主主義国の代表みたいな国・地域で自国中心主義が拡大している。
しかしこれも民主主義の一面であって、国民が自国中心の政策を期待していることの反映でしかない。
主要国が内向きになって国内経済の活性化に動くのは、株式投資にとっては各国の内需型企業への投資先ウェートを変えればいいだけだ。
グローバル経済は相互依存で成り立っているが、国内経済は国民と政府で成り立っている。
おそらく株式投資では国内で完結するビジネスモデルを持つ企業群が中心になるだろう。
でもグローバル経済に依存する企業が不振になれば、将来的には大きな悪影響が出てくるかもしれない。
その中心が半導体産業、半導体は典型的なグローバル商品だからだ。
前工程から後工程の半導体製造装置では日本や米国が強く、半導体設計開発では米国が圧倒的に強い。
ファウンドリー（組立て）では台湾や中国が強い。
このグローバル商品にはＧゼロの国際環境が極めて大きく影響してしまう。
注目の先端半導体では中国への出荷が規制され、半導体製造装置も規制に対象になる。
となると、中国は先端半導体から汎用半導体に軸足を動かすだろう。
自動車向け、家電向け、スマホ向けなどの汎用半導体では今後数年で中国が圧倒的なシェアを取る可能性が指摘されている。
微細加工を要する先端半導体では台湾のＴＳＭＣが最大のシェアを持っているが、中国への規制強化で一段と台湾のシェアが上昇すると見込まれている。
しかし、Ｇゼロ世界では中国が台湾に侵攻しても、主要国が内向きで関与に消極的だろう。
その場合、台湾は簡単に中国の傘下に入り、ＴＳＭＣは中国企業になる。
先端半導体でも台湾を飲み込んだ中国が圧倒的なシェアを持つかもしれない、だがこのシナリオは米国は許さない。
Ｇゼロの世界ではグローバル経済は無秩序となり、何が起ってもおかしくない。
長期的な株式投資を考える時、Ｇゼロ世界から発想すべきなのだろう。
難しいけど・・・
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