
GPIFの長期ポートフォリオは個人投資家にもとても参考になる。
彼らの資産配分は単純で、4資産を25%づつ、つまり、円債25%、日本株25%、外債25%、外国株25%を固定して運用している。
この比率は新NISAでも基本配分比率になるだろう。
この基本をベースに、為替が円安に振れ過ぎている(PPPに対して)状況下、5年から10年の長期投資では外債や外国株の比率を下げ円債や日本株比率が上げておくことだろう。
また、米金利がピーク圏にある時期は数年後の利下げ局面を想定し外債比率を上げておくことも必要かもしれない。
たとえば・・・
基本ポートフォリオを・・・
円債 日本株 外債 外国株
25% 25% 25% 25%
円建て比率: 50% ドル建て比率: 50%
債券比率: 50% 株式比率: 50%
新NISA向けの比率を変更すると・・・
円債 日本株 外債 外国株
30% 30% 30% 10%
円建て比率: 60% ドル建て比率: 40%
債券比率 60% 株式比率: 40%
この新NISAポートでは、円建て比率を基本ポートよりも10%引き上げ、将来のドル安リスクに対応するとともに米国の高金利下で米債投資を増やす。
円/ドル比率と債券/株式比率を考えるだけで資産配分を決められるので簡単だ。
機関投資家が各国の景気・金利・通貨を予想して資産配分を決めるのに比べたら非常に簡単な決め方だが、円/ドル比率と債券/株式比率だけでも資金配分はできると思う。
ファンド投資は簡単だが、ちょっとした留意点もある。
第一に、新NISAに使うファンドの性質
投信は受け取り配当を自動的に再投資し、投信全体の収益から投資家に配当が支払われる。
投資対象の配当と投信の配当は別物で、投信の配当は運用会社の運用委員会で決定される。
したがって、組入れ銘柄の配当と、ファンドの配当は別物となってしまう。
しかし一方、ETFは自動的に再投資されず、ETFが保有する銘柄の配当がETF投資家に配分される。
高配当のETFを買えば、高配当銘柄を直接買うと同じ配当が得られる。
しかも高配当ETFは十分に分散投資しているので、個別の高配当株を買うよりもリスクが抑えられている。
配当中心のインカム投資をするなら、一般投信よりもETFの方が適しているといえる。
逆に配当再投資を自動的に行いたいなら、投信で配当しないタイプがいいのかもしれない。
第二に、国内の金利の復活
今まで日銀のマイナス金利政策により、長期金利もゼロを中心に25bpでコントロールされてきた。
投資家から見れば、4資産(円債、円株、外債、外株)のうち円債は投資対象とはならず、実質的に3資産でアロケーションを決めざるをえなかった。
実際に国内年金でも円債の代わりに「ヘッジ外国債(円建て)」を組入れたり、オルタナ資産を組入れたりと工夫をしていた。
しかし将来的にゼロ金利解除となれば、中期の景況感で長期金利が市場で決まり、バランス運用でも「円債」という資産クラスが復活する。
将来は円債ファンドが組み入れ対象になる可能性があり注目していく。
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