日本人にとって「日本円」で運用するか、「米ドル」で運用するか、「クロス円」で運用するかはけっこう難しい問題だ。
円高下ではドル商品で運用すれば為替差損が出る、円安下でドル商品で運用すれば為替差益が出るのは分かるが、為替の予測は難しいからだ
為替、円/ドル相場は長期的に大きくブレる、その時々で最適なポジションを取るのはかなり困難だ。
新ＮＩＳＡの運用でもドル建て商品か円建て商品で運用するかは、資産配分で大きな課題になってくる。
上のグラフは主要通貨の対ドルレートをＰＰＰ（パーチャシング・パワー・パリティ、購買力平価）からの乖離率で表示した、第一生命研究所が作成したものだ。
変動相場制がスタートした１９７３年からの長期推移がよく分かる。
対ドルレートなので、ドルの事情で主要通貨は動いていく、ドル安になれば主要通貨はすべて上昇し、ドル高になれば主要通貨はすべて下落する。
１９８５年のプラザ合意から「超ドル安」が始まり、１９９５年で「超ドル安」は終了する。
その後は通貨は安定した状況を続けてきたが、昨年からの米FRB引き締めで「ドル高」が進んでいる。
通貨はその時々の為替市場のセンチメントで大きく動くが、もっと長期で眺めるとＰＰＰを中心にして±２０％の範囲内で動いている。
例外は１９９０年代の日本円とスイスフランで、米国からの貿易摩擦という強烈な圧力があった時代だけだ。
結論として言えることは、物価=通貨の購買力は長期的に「各国間の物価を平準化」する方向に動いていくということだ。
短期的には国際資金移動、国際収支の変化、金利差（政策金利の方向違い）などで動いていくが、長期的にはＰＰＰを中心にして上下２０％の範囲で推移している。
長期投資としては円/ドル相場がＰＰＰが２０％乖離したら、逆のポジションを作っていくという「長期逆張り戦略」が有効だろう。
個人投資家が新ＮＩＳＡのポートフォリオを作る場合、その資産配分は「ドルか、円か」「債券か株式か」が二大ポイントになる。
新ＮＩＳＡは５年以上、１０年、２０年という投資期間になるので、５年単位の長期を見据えたポートフォリオが重要のなるからだ。
ここから当ブログでも「新ＮＩＳＡの資産配分」を個人投資家が簡単に行う方法を考えてみたい。
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