株山人の投資徒然草 : 「コアＣＰＩ」と「賃金上昇」が今後を決める

原油価格の上昇が止まり７月の米CPIは前年比∔８．５％を落ち着きを見せ、これでインフレ懸念が低下し株式も債券市場も急反発となった。
WTI先物が１００ドル割れした７月、ＣＰＩの低下は予想されていたはずで、これはエネルギー価格が物価を引き上げてきた局面が終わったことを意味している。
しかし、それば将来のインフレが鎮静化するという意味ではない。

消費者物価ＣＰＩと、変動の激しいエネルギーと食品価格を除いたコアＣＰＩ，さらに時間あたり賃金、ＷＴＩ原油の前年比を比べてみよう。

	消費者物価指数			平均時給	原油価格
	CPI	コアCPI	差	前年比	前年比
2022年7月	8.50	5.90	2.60	5.20	37.80
2022年6月	9.10	5.90	3.20	5.10	60.54
2022年5月	8.60	6.00	2.60	5.20	68.15
2022年4月	8.30	6.20	2.10	5.50	64.93
2022年3月	8.50	6.50	2.00	5.60	74.00
2022年2月	7.90	6.40	1.50	5.10	55.33
2022年1月	7.50	6.00	1.50	5.70	59.54

前年比変化率、単位は％

上の表で見られる通りウクライナ危機が始まった３月から６月まで、ＣＰＩとコアＣＰＩの差が拡大し、２％以上になった。
と同時に、ロシアの原油・ＬＮＧの供給不安でＷＴＩ原油の前年比は３月から６月まで前年比６０％以上の急上昇を記録していた。
つまり、この期間（３月～６月）はエネルギー価格が消費者物価を引き上げ、ＣＰＩとコアＣＰＩの差の拡大につながった・・・これは明白だ。
でも、原油価格の前年比上昇率は７月に＋３７％と急速に低下し、今後どんどん落ち着いていって来年１－３月期にはほぼゼロになるかもしれない。
その時、「インフレもゼロになる」というとそうとは言えない。

原油プッシュのインフレから内生的なインフレ（ホームメード・インフレ）に変わり始めているからだ。
米国の時間当たり賃金は５％台での伸びが年初からずっと続いているし、エネルギーと食品価格を除いたコアＣＰＩの上昇率も安定して６％前後で推移している。
５％の賃金上昇がある限り５～６％上昇するコアＣＰＩが整合的で、コアＣＰＩの上昇は続いていく可能性が高い。

このコアＣＰＩと賃金の関係は、ウクライナ危機で一時的に原油が急騰し物価に火が付いたわけではなく、「ホームメード・インフレ」が起こり始めている証拠と見るべきだ。
だとしたら、米ＦＲＢは簡単に金融引き締めの旗を下ろせない。
９月FOMCでも５０ｂｐか場合によっては７５ｂｐの引き上げが予想されている。

おそらく重要なことは、コアＣＰＩが鎮静化するのかどうかだ。
そのためには労働需給が緩和し、時間当たり賃金が低下していくかどうがが重要になる。
これが今後の最大のポイントだ。

賃金インフレが続き、コアＣＰＩが５％前後の伸びを続けるならば、ＦＲＢの引き締め姿勢は変わらないだろう。
その場合５％のコアインフレに対して、政策金利（ＦＦレート）を５％まで引き上げる可能性もある。

逆に景気後退がはっきりしてきて労働需給が緩和に向えば、賃金上昇率が低下し、コアインフレが落ち着いてくるかもしれない。
その場合、ＦＲＢの引き締めは一段落するが、景気後退のリスクが株式市場を直撃するかもしれない。

原油価格やヘッドラインCＰＩを見るよりも、時間当たり賃金やコアＣＰＩを注目していく必要がある。
重要な事は「ホームメードインフレ」、つまり米経済の内生的なインフレーションだろう。