株山人の投資徒然草 : 「外人買い待望論」を考える（２）

日経CNBCの鈴木亮氏を始め多くの評論家が「そろそろ、外人買いが戻ってくる」と期待している。
しかし、海外投資家はとてもパフォーマンスに厳しい投資家で、日本経済の見方や日本企業の割安性・成長性を独自の視点で見ているプロの投資家だ。
という意味では、日本の投資家が評価していない日本株を彼らに買ってほしいというのは「虫の良すぎる話」だろう。

前回使った海外投資家の現物と先物売買をもう一度よく見てみよう。

	現物+先物	現物合計	先物合計
				TPX先物	日経先物
７月	-7586	-2161	-5425	-1747	-3678
６月	-2142	-3820	1678	-433	2111
５月	-5460	-205	-5255	-5327	72
４月	4677	4964	-287	-1358	1071
３月	-5509	4653	-10162	-2554	-7608

単位：億円

おそらく一番重要な事実はTPX先物売買に現れている海外投資家の投資行動だ。
日経先物は市場での売買高が大きく、短期に動く投資家はTPX先物よりも日経先物を使うケースが多い。
逆にTPX先物はTOPIXを日本株ベンチマークにしている機関投資家が日本株ポジションをヘッジしたり、先回りした売買をする時に使うケースが多い。

そのTPX先物を海外投資家が毎月、毎月、ずっと売り越している。
この一覧表は３月～７月の月間売買（差し引き）を示しているが、海外投資家がＴＰＸ先物を連続して売り越していることが重要だ。

これは欧州の年金基金や、中東のソブリン・ウェルス・ファンドなどの大手長期投資家がポジションを引き下げている可能性を示唆している。
欧州年金やSWFはポジションを落とす時に先物を使う場合、TPX先物をまず売り、そして、現物株を売却して先物を買い戻す。
これはEFP（イーエフピー、エクスチェンジ・フォー・フィジカルズ）と呼ばれる手法で、多くの長期投資家が使っている。

もしそうだとしたら、TPX先物売りが溜まっているからといって、買戻しで株価が上昇するわけではない。
海外長期投資家のTPX先物ショートは、現物株のポジションを引き下げるのに使われているだけかもしれないからだ。
海外の長期投資家にとって重要なことは、国家のファンダメンタルの方向性、金融政策などの需給、為替レートの方向性・・・
総選挙で新しい内閣が新しい政策を掲げ、ステルス・テーパリングをしてる日銀の金融政策が明確になり、過度な円安に向かわないという見通しが出てくることがポイントのような気がする。

海外投資家の詳細は「株式需給の達人（海外投資家編）」を参考にしてください。