
トヨタの四半期決算を見ても、ホンダと同様の苦しさはあるように見える。
しかし、トヨタの販売台数や利益レベルなどの企業体力が強く、ホンダとは違っている。
まずは基本数字を確認した。
トヨタの販売台数と電動車
24/4-12 25/4-12
販売台数 775.8万台 802.0万台
電動車 351.5 376.2
うちHEV 328.9 345.9
PHEV 11.5 13.8
BEV 11.0 16.4
FCEV 1.0 1.0
HEV:ハイブリッド、PHEV:プラグインハイブリッド、BEV:電気車、FCEV:燃料電池車
トヨタの場合でも、いわゆるEVはわずか16万台しか販売できていない。
でも、300万台以上の販売台数があるハイブリッド車が収益貢献しているのが大きい。
トヨタの研究開発費と営業利益水準と比較してみよう。
営業利益 研究開発 R&D/営業利益
24/4-12月期 53529億円 12023億円 22.4%
47955 13264 27.6%
38000 14200 37.3%
トヨタといえども、研究開発費の負担が増えている。
24年には22%だった比率が、昨年には営業利益の37%まで増えている。
ホンダの研究開発費は24年3月期で営業利益の70%、25年3月期は99%と営業利益のほとんどを研究開発に回している状態だった。
これが企業体力の差かもしれない。
しかし、トヨタでも得意のハイブリッドはいいとしても、電気車(BEV)や燃料電池車(FCEV)の莫大な開発費を販売台数でカバーするのは困難だろう。
ここに日本の自動車メーカーの苦境があるのかもしれない。
国内のBEVの市場が立ち上がらない限り、自動車メーカーが投入してきた過去の膨大な研究開発が報われることはない。
この研究開発費の負担と、トランプ関税などの負担がダブルで日本企業を疲弊させている。
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