株山人の投資徒然草

大手運用会社をリタイアし、八ヶ岳に住む株山人の日記

大手運用会社をリタイアし、八ヶ岳に住む株山人の日記

株を職業にして38年、株式投資の楽しさを個人投資家に伝えたい。
Kindle版の「株式需給の達人(おもしろ相場格言編)」を出版しました。
既刊の「株式需給の達人(実践的バリュエーション編)」「チャートの達人」「個人投資家の最強運用」「株式需給の達人(基礎編)」「株式需給の達人(投資家編)」とともに一読をおすすめします。

2019年12月

東京の大晦日と清里の大晦日

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東京の大晦日は賑やかだ。
ワシの住む場所では、大晦日の深夜、円融寺の除夜の鐘が聞こえる・・・そうしていると、「ソーヤ、ソーヤ」という声が徐々に大きく聞こえるようになる・・・深夜にライトアップしたお神輿だ。
大きな掛け声とともに、人々が道に集り、応援する・・・そして、神社へと向かう。
深夜にもかかわらずの大きな声と喧噪・・・うるさいぐらいだ。
そして、日が変わると、初もうでの人たちで長い行列ができる・・・寒い夜でも数十メートルの行列で寒さをこらえて待つ。
参拝後、寒いから神社では甘酒を振る舞い、人々は冷え込んだ身体を暖める。
こうした事が毎年、毎年、繰り返されてきたのが、東京の大晦日だ。

しかし、清里の大晦日はとにかく静かだ。
特に雪でもしんしんと降ると車も通らないし、雪で音が消され静寂そのものになる。
我が家では毎年大晦日に蕎麦屋の「さと」に行き、年越しそばを食す。
清里には多くの蕎麦屋があるのに、何故、「さと」なのか?
それは毎年、干支の置物を常連客に配られるからだ。
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この写真がその「干支置物」だ。
トリ、イヌ、イノシシと、過去3年間の置物・・・そして、来年のネズミで4個目となる。
我が家の山小屋の歴史をこの置物が語ってくれるような気がする。
東京の大晦日も下町の風情が良い感じだが、静かな清里の大晦日も良い。
でも、置物を集めるため、今年も、大晦日は清里で過ごす・・・2019年が終わり、激動の2020年が始まる。


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忘年会スルーと大納会

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今年は「忘年会スルー」が話題になった・・・若手社員は上司との飲み会を敬遠したり、部課での割り勘の忘年会をスルーしたい気持ちはよく分かる。
そをそも忘年会は何のためにあるのか・・・上司の昔の自慢話を聞く会なのか、部下の女子社員にちょっかいを出す会なのか、はたまた、参加していない社員をコキ下ろす会なのか?
若手社員にとってみれば、「冗談じゃない」と怒るのは当然だし、スルーしたい気持ちも当然だ。
でも、これが正常な会社員生活なのかもしれない。

日本人のDNAには「仲間意識」が摺りこまれている・・・たとえば、ワンピース・・・「海賊王になる」と決めたルフィーが言う数々の名セリフ。
「俺たち、もう仲間だろ」とか、「死ぬことは恩返しじゃねえぞ」とか、「俺は助けてもらわねえと生きていけない自信がある」とか、「俺たちの命ぐらい賭けてみろ、俺たち仲間だろ」・・・・
我々日本人にはグッとくるセリフだ・・・だから、みんな、麦わらルフィーが大好きだ。

昔の会社はこの「仲間意識」で出来上がっていた・・・忘年会どころか、大納会の日がすごかった。
半日立ち合いの大納会が終わると、一升瓶が並べられ、つまみが山盛りに出てくる・・・そして、仕事が終わった人から職場の飲み会が始まる。
ただし、これだけでは終わらない・・・相場が良かった年には巨額のボーナスを手にした先輩社員が、部下の若手を連れて新幹線に乗り、熱海に繰り出す・・・これを「垢落とし」と呼んだ。
熱海の旅館で温泉に浸かり、夕食は宴会・・・そして、二次会は居酒屋、カラオケ・・・と続く。
この費用はすべて、巨額ボーナスを手にした先輩が出す。

なぜ、こんな大納会を過したのか?
今になって思えば、仲間内にあった1年の悪行=垢を、チャラにする=落とす・・・「垢落とし」だったのではないかと思う。
当時の証券界は、違法ギリギリの商売が横行していた・・・ダマテン(客に黙って売買する)、付け替え(利益を付け替えてごまかす)・・・「清濁併せて呑み込む」ことが仲間内の了解事項だった。
だから、うまく行った年の大納会では、先輩が大盤振る舞いをしてその年の悪行をチャラにする必要があったのだろう。

でも、コンプライアンスの厳しい現在では、こんな事は許されない・・・だから、仲間内で「清濁併せ吞む」ことも必要ない。
単なる上司と部下の関係でしかなくなり、人間関係が希薄化する・・・忘年会なんてスルーしたい若手社員が増える。
この若手社員も「日本人のDNA」からは逃れられない・・・どこか会社以外の場所で「仲間内」のヤバイ関係を作っているのかもしれない。


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ウィークリー雑感(2019年の自己運用の反省)

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年内受け渡しが終了し、2019年の自己運用結果がおよそ確定した・・・年間のキャピタルゲインは年初ポジションに対して+22%となった。
年間配当は年初ポジションに対して+4.6%だったので、トータルリターン(キャピタルゲイン+配当)はおよそ+27%となる。
現在の株式組みいれ比率は55%で、年末組み入れ比率50%程度を目指してきたのでほぼ予定通りだった。

2019年を振り返ってみると、失敗もありラッキーもあった1年だった。
2018年のクリスマス暴落時、12/26と12/27に「セリングクライマックスの見極め方(前編・後編)」を書いた・・・その後、4月末までは強気だった。
しかし、5/12のウィークリー雑感で「トリプルトップにご注意」を書いたが、自己ポジションでは5月初までに保有していた株式を全売却した・・・NY市場のトリプルトップ形成を懸念していたためだが・・・これが失敗の始まりだった。
その後もどちらかというと弱気だったので、7月の半導体株の絶好の買い場を逃してしまった・・・これが痛かった・・・7/8のウィークリー雑感で「半導体株、上昇の意味」を書いたが、この7月に日本の半導体関連株を買うべきだったと思う。

自己ポジションでは5月初に株式を全売却しリートを組み入れた・・・その後、リートが上昇したのでポジション損益はプラスになったが、株式を買う機会を逸したまま、日経平均は2万4000円台まで上昇してしまった・・・「安値覚え」という相場格言を思い出した。
FRBの3か月連続の利下げで米国も日本もリートが上昇したので、結果的にパフォーマンスはキャピタルゲイン+配当で+27%と、一応、満足できるリターンとなったが・・・自分としてはもっと高いリターンを狙えたと思うので納得していない。

2020年はキャッシュ比率45%と余裕のあるポジションからスタートする。
来年こそ、絶好の買い場を逃さないようにしたいと思う。


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芸能人の「健康詐欺」にご注意

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高齢者になると、いろいろな健康問題が生じてくる・・・特に、高齢者が集まる宴会では話題が三つしかないそうだ・・・一つは「孫」の話、次が「年金」の話、そして「病気」の話だという。
これはなんとなく理解できる・・・「孫」は可愛いし、その成長が楽しみでもある・・・「年金」は重要だし、その後には介護施設などの問題につながる・・・「病気」も大問題で誰それが入院したとかの話題が多くなる。
でも、そこまで深刻でなくても、「肩こり」「腰痛」「ひざ痛」から始まり、「便秘」「眠れない」「おしっこが近い」などなど。
高齢者の悩みがあれば・・・これをネタにした商売がどんどん出てくる。
ひざの痛みにヒアルロン酸、高齢者の元気にごまセサミン、おしっこが近くソワソワする人にノコギリヤシ・・・これらのテレビ広告がすごい勢いで増えている感じがする。
ジャパネットみたいなテレビ・ショッピングと、これらの健康商売・・・よく見るテレビ広告だ。

健康商売のパターンも決まっている・・・まず、ひざが痛い、歩くのが億劫になる、夜中の何回もおしっこで目が覚める・・・という痛々しい場面が登場する。
そして、ヒアルロン酸が良く効く、ごまセサミンが良い、ノコギリヤシが効く・・・という効能の説明がある。
最後に、芸能人が出てきて「これを10年愛飲しています。これで安心です。」とか言いながら、「私も長期で使っている」ということをアピールする・・・これが定番の構成だ。

でも、登場する芸能人は本当に長期に愛用してきたのか?・・・というのが大いに疑問がある。
登場する芸能人は50歳代後半から60歳前後が多い・・・ということは、たとえば、10年間愛飲してきたとすると40歳代後半から50歳前後で、「ひざや腰が痛い」「おしっこが近い」などの高齢者の症状が出ていたことになる・・・そんなこと、ありえないだろ!!!
しかも、芸能人はCM出演料をもらっているはずだし、CMの構成に合わせてのセリフを言っているだけなのだろう。

確かに芸能人は役者経験のある人が多く、その役を演じているだけだ・・・しかし、見ている一般の人たちが「あの女優さんが使っているなら、さぞ、素晴らしいに違いない」と信用して購入を決めたとしたら・・・「健康詐欺」の可能性も考えられる。
特に高齢者は騙されやすい・・・初回限定で割引するが、その後は効果不明の健康食品を高く買わされることになる・・・「オレオレ詐欺」だけでなく、「健康詐欺」にも注意する必要がある。


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ウィグル人権法は「踏み絵」

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新疆ウィグル地区は超ヤバイ・・・100万人以上のウィグル人が収容所に入れられ、暴力や拷問などの肉体的迫害と漢民族への洗脳教育が行われていると報じられている。
少数民族や香港・台湾問題は中国のアキレス腱ともいえ、この問題にどう対処するかは、中国が国際社会に受け入れられるかの「踏み絵」みたいなものだろう。

それぞれの立場から異なる主張がある・・・
・・・中国人から見れば、イスラム・テロを未然に防止するために過激思想を持つウィグル人を再教育し、中国・漢民族に同化させる・・・これによって新疆ウィグル自治区の安全を守っている。
・・・ウィグル人側から見れば、暴力や拷問によって「民族浄化」を行うナチスと同じに見える・・・ウィグル人にとっては民族的伝統・宗教・言語・生活を捨て去り、漢民族と同化できるわけがない。
・・・アメリカ人から見れば少数民族の弾圧=大きな人権問題だが・・・しかし、中国人から見れば、アメリカ人だって先住民族であった「アメリカン・インディアン」人口の10%を殺害し、居住区に閉じ込め隔離政策をしてきた・・・アメリカ人だって同じことをしてきたじゃないかということになる。

昔の話をすれば、民族浄化や大量殺りくはドイツでもナチスが起こしたし、日本でもアイヌ族の弾圧があったし、アメリカでも先住民の大量殺りくが起こった・・・いろいろな国でいろいろな時代背景で起こった・・・でも、現在起こっているのは中国に加え、部族間の殺りくが起こっているアフリカの一部、ロヒンギャ族の弾圧が行われているミャンマー、クルド族の弾圧が激しい中東地域ぐらいだ。
中国が・・・少数民族を尊重し、彼らの人権を保護するようになるか、アフリカと組んで人権弾圧政策のグループを作るか、その歴史の分岐点に立っているような気がする。
前者を選べば、中国が世界から認められた経済大国へと成長するかもしれないが、後者を選ぶ可能性が髙い。

中國の長期戦略が不変だからだ・・・2020年から米中経済のデカップリングを開始し、2025年までに「中国製造2025」を実現しハイテク分野でアメリカを超える、2049年までに「100年マラソン」を達成し米国を超え世界最大の経済大国になる。
そうなれば、中国の「共産党一党独裁」の政治システム、「国家資本主義」の経済システムが世界の覇権を奪い、誰も文句を言えなくなる・・・「香港人権法」や「ウィグル人権法」なんて関係ない。
米中経済のデカップリングを考えると、米中の部分合意はそれまでの時間稼ぎでしかないという位置づけになる。



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元ZOZOの前沢友作氏に騙されるな

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元ZOZOの前沢氏が館山市に巨額の寄付を行ったと話題になっている・・・しかし、情報はきちんと読むべきだ。
そもそも、前沢氏はユーチューブで「1000億円、普通預金に記帳しました」とアップし、話題を集めた時、こう言った。

(売却益の約1500億円が)入ってきたんですが、報道の通り、僕は多額の借金がありますので、すぐにその一部は返済に充てました。額が約500億円程度。残っているのが1000億近く」

ZOZOの株式売却益が1500億円あること、返済した借金も500億円程度あること(借金の全額は不明)を明らかにしている。
株式売却益には20%の申告分離課税がかかり、その金額は300億円程度になるだろう。
前沢氏は確定申告で300億円の税金を支払うことが分かっていたので、それに先駆けて「ふるさと納税」をしただけなのだろう。
でも、別に慈善意識から寄付したわけではなく、自然災害からの復興を支援しているわけでもなく、単に支払う税金の一部を「ふるさと納税」として寄付しただけだ。
つまり、本人的には支払う税金額は何も変わっていない・・・しかし、20億円の寄付は世間的に大きな話題になる・・・ユーチューブでも大きな閲覧回数になり、そっちでも収益を得られる・・・一石二鳥を狙ったものだ。

おそらく、1000億円を銀行口座にいれたのも税金を支払うためだろうし、寄付も話題作りだけだとすると、なんか、しっかりしている奴・・・エグイ奴としか見えない。




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バフェット指数は株価暴落を示唆

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ウォーレン・バフェットが重視したということで「バフェット指数」と呼ばれているが、考え方は昔からあったものだ。
株式価値の大きさを示す株式時価総額と、実物経済の大きさを示す名目GDPを比べたものだが、これが再び投資家の注目を集めている・・・計算式は簡単・・・株式時価総額/名目GDP×100だ。
実物経済はGDP成長率でせいぜい3%しか増加しないので・・・ブームによって株価が上昇しすぎると、実物経済に比べ株式時価総額が高すぎる状態になる。
つまり、バフェット指数は実物経済に比べ、株価価値が膨らみ過ぎていることを示す指標だ。

過去、日本の1980年代のバブルで、1989年12月に日本バフェット指数が145を記録して、その後、バブル崩壊、1990年代の長期低迷を招いた。
また、米国でもITバブルの絶頂期であった2000年3月に米国バフェット指数が148まで上昇し、その後、ITバブルは崩壊、2000年代前半のハイテク不況につながった。
というわけで、バフェット指数の150(株式時価総額は名目GDPの1.5倍)となると、行き過ぎで株価が暴落するという経験則ができてしまった。

そして、米国のバフェット指数だが、現在150台に上昇し、過去の経験則ではバブル崩壊=株価大暴落が予想される状況が起こっている。
ちなみに日本のバフェット指数は現在122であり、まだ、余裕がある状態だ。
では、この米国のバフェット指数の150をどう考えるか?

2018年9月にも米国バフェット指数が146になった時があった・・・バフェット指数を見ている投資家には警戒感が強まった・・・そして、NY株価はクリスマス暴落に向かって下落した・・・昨年のクリスマスの事だったので、多くの人の記憶に残っているだろう。
そして、1年後のクリスマスに再びバフェット指数が鬼門の150を越えてきた。

でも、考えておくべきことは、グローバル化した米国企業が世界を相手に利益を荒稼ぎしてEPSを増加させてきたことで、株式時価総額は増加してきたという事実だ。
一方、名目GDPは国内事業の総付加価値であり、企業の海外活動で荒稼ぎした収益が反映されていない・・・その意味ではGDPではなくGNPを使う方がいいかもしれない。
ともかく、米国企業のグローバル化時代で、バフェット指数の分母の名目GDPと分子の株式時価総額のベースが一致しなくなってしまったといえる。
分母の名目GDPび米国企業が海外で稼いだ付加価値を加えるたら、バフェット指数はもっと小さくなるし、見方も変わるかもしれない。。
それでも株式時価総額と実物経済の大きさを比較することの重要度は全く変わらない。


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東京オリンピックへのもう一つの狭き門

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東京オリンピックのチケット2次販売の結果が発表された・・・皆さん、どうでしたか?
100万枚のチケットに対して2200万枚の申し込みがあったようなので、競争率はナント! 22倍・・・22枚申し込んでやっと一枚が当たるという狭き門となった。
でも、東京オリンピックにはもう一つ狭き門がある・・・それはホテルだ。

皇居前の一流ホテルパレスホテル、六本木の一流ホテルであるリッツ・カールトン、九段下のアパホテルの一泊料金をトリバゴやブッキング・ドットコムで調べてみた・・・各月末の平日で比較した。

  パレスホテル リッツ・カールトン アパホテル 九段下
Jan-20 61600 71000 9900
Feb-20 63794 69000 7920
Mar-20 113302 173000 14850
Apr-20 113300 97000 6930
May-20 90194 89000 9900
Jun-20 77006 89000 8910
Jul-20 121000 169290 34650
Aug-20 81070 121770 7920
Sep-20 NA
96030 9900
Oct-20 NA 105930 8910
Nov-20 NA 123750 7920

パレスホテルやリッツカールトン東京のような一流ホテルは平常時期でツイン・スタンダードの部屋が一泊で8万円から9万円というレベルだが、東京オリンピック期間の7月末には12万円から16万円に跳ね上がる。
さらに8月上旬のオリンピックで最も盛り上がる期間だと、パレスホテルのツインスタンダードで1泊24万2000円、リッツカールトンも30万8800円とピークに達する。
もちろん、それだけ需要が強いということで、客室稼働率も100%に近い高水準になると予想される。

一方、ビジネスホテルのアパ九段下は、通常時期はセミダブル・シングルの部屋で1泊7000円から9000円といったところだが、オリンピック期間だけ1泊3万4000円と通常時期の3倍に急騰する。
限界的な需要でビジネスホテルや民泊のような格安宿泊所の料金が急騰するというわけが、期間限定のオリンピック需要なのだろう。
だから高級ホテルとは違い、オリンピック期間だけが突出して高くなる・・・まあ、足元を見ているといえば、それまでだが・・・おそらく、民泊も1家族・1泊で10万円台が続出するようだ。

さすがに、一流ホテルは通常料金の3倍などとエゲツなく吹っ掛けることはしない・・・お上品な価格設定だ・・・それでもピーク料金は3倍になる。
しかも、現在の予約料金から見ているとピーク後も高め水準が続くので、2020年は一流ホテルの業績が向上する可能性が髙い。
ホテルの業績の指標はRevPARと呼ばれる、客室稼働率×ADR(平均客室単価)で表される。
稼働率も100%近く、客室単価も1~2割アップするとしたら、RevPARも1~2割以上上昇し、ホテルの業績は向上する。

日本で開催される二回目のオリンピックだが、地方に住む人たちがチケットを入手し、ホテルを予約して東京オリンピックを楽しむには、髙~い、髙~いハードルがある・・・母国開催なのに残念!
でも、ホテルが大儲けするのは間違いない!!!


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マカオは一国二制度の成功例?

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マカオの返還20周年の式典で、習近平主席がマカオを一国二制度の成功例として挙げた。
マカオは香港と違い、議会でも親中派が牛耳っている・・・親北京の人たちが多い。
それは共産主義にもかかわらす。マカオでカジノを認めていることが理由かもしれない。

マカオは香港からフェリーに乗って30分程度の所にあるカジノシティだ。
まずはフェリーが着き出口から出ると、「カジノ王」スタンリー・ホの巨大銅像が迎えてくれる。
スタンリー・ホ氏はポルトガル領の何にもないマカオを巨大なカジノシティに作り上げた伝説の人物だ・・・マカオでは圧倒的な存在だ。
マカオにはポルトガル時代の教会など、いまだにポルトガルの趣きも少しは残っているが、巨大なカジノが立ち並ぶギャンブル・シティが現在のマカオの姿だ。
その中にはベニスを真似た巨大カジノがあり、水路が人工的に作られゴンドラが行き来している。
カジノとディズニーランドをごったまぜにしたような外観を持っている。

巨大な体育館のようなカジノの中に入ると、本土から来た中国人の団体がルーレットに陣取り、人民元の札束を持ち出してガンガン賭けている。
他にも観光客がいるが、ガンガン賭けているのは中国人の団体さんだけだ。
現地の友人と話していると、中国人の金持ちはマネーロンダリングにカジノを使っていると言う。
大量の黒い現金をカジノを通すことで、ギャンブルで稼いだ真っ白なお金に変えてしまう。
もちろん、純粋にギャンブルを楽しんでいる中国人もいるが、マネロンのためにカジノを使っている中国人もいるということだろう。
というわけで、マカオと黒い中国人は一蓮托生のような相互依存の関係にある。
これが香港と決定的に違うところだ。

でも、中国共産党は基本的にギャンブルを認めていない・・・共産主義とは労働者階級による独裁であり、ギャンブルは資本市議的退廃の象徴でもあった。
しかし、その中国共産党がオンライン・カジノを認め、宝くじやスポーツくじを解禁するという観測もある。
となると、マカオと中国本土の良い関係は変わってしまう可能性もある。
カジノのよっていいバランスが作られてきたのが変わると、マカオでも独自路線を行くような動きが出ないとはかぎらない。


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ウィークリー雑感(12/22 日銀総裁の言い訳)

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黒田日銀総裁の記者会見を見た。
ちょっと驚いたのは、政府の財政政策について質問された時・・・
「消費税引き上げによる個人消費へのマイナス効果は前回に比べ小さい。財政支出は国内のインフラ構築とそれに伴う生産性の向上を通じて持続的成長につながる。積極的な量的緩和とイールドカーブ・コントロールという日銀の金融政策と整合的で、ポリシーミックスとしては大きな効果がある」
・・・という黒田さんのコメントだ。

この1年の日銀政策は明らかに後退している・・・ERBの利下げやECBの緩和に対して日銀は何もしていない・・・しかも量的緩和の柱であるETFの買い(6兆円)も今年は大幅なショート(4兆円程度しか買っていない)が確実だ。
ポリシーミックスとして大きな効果があるとは・・・何もしていない日銀がよく言うよ。

一方、一般会計予算が閣議決定したが、102兆円という過去最大規模というものの、社会保障費が1.73兆円増加の35.8兆円、それを除くと一般歳出は横ばいだ。
安倍政権のリップサービスで・・・キャッシュレス・ポイント還元2703億円、マイナ・ポイント還元2478億円・・・これだけで消費を刺激するのは難しい・・・防災・国土強靭化1.14兆円を計上しているが、補正予算を合算しても6兆円程度の公共投資でGDPの1%程度にすぎない。
歳入面では消費税を引き上げたにもかかわらず、税収はわずか1.18兆円しか増えず、合計で63.5兆円・・・32兆円の新規国債発行を予定している。

要するに、スッタモンダして消費税を引き上げても基礎的財政収支であるプライマリーバランスは9兆円も悪化してしまう、その一方、リップサービス(ポイント還元、国土強靭化)の合計でも1.6兆円程度しかなく、大きな景気刺激効果は望めない。
つまり、消費税引上げの影響、わずかなリップサービス支出の増加、しかも、プライマリーバランスは悪化してしまう・・・景気刺激も財政改善も中途半端な予算だ・・・それでも安倍政権は財政再建と景気刺激の両方を狙った予算と自画自賛している。

こんな金融政策も財政政策も中途半端では、来年も東京市場はNY市場が頼みの綱となりそうだ。
そんな中で、国債発行は新規と借り換えを含めると150兆円に上る・・・そして、その国債を日銀が買う・・・この財政ファイナンス状態が続き国債市場を圧迫するかもしれない。
さらに来年は世界の主要国の財政ポジションが大きく悪化している・・・米国は法人税引き下げ、中国は地方政府の赤字の上で財政拡大、欧州でもドイツに財政拡大の圧力がかかっている・・・財政が民間の金融を圧迫するクラウディングアウトや需給悪化による世界の国債暴落が懸念されるところだ。
それでも日銀の黒田さんは、金融政策と財政政策のベストなポリシーミックスだというのだろうか?


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災害復興・イン・九州

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九州は毎年のように台風が通過する地域でもあり、阿蘇山、雲仙普賢岳、桜島などの噴火経験があり、熊本地震の記憶も生々しい・・・多くの自然災害に見舞われた地域だ。
でも、九州人は強く、自然災害のたびに力強く復興してきた。
大変な努力があったと思われるが、その記憶を留めるように後世に残している。
下の写真は1991年9月の大噴火と火砕流に巻き込まれた小学校の校舎だ。
そこには児童を誘導する教師と、逃げ惑う小学生が走っている様子が写真で展示されている。
幸い、死傷者はない・・・雲仙岳で最初の噴煙が上がったのが、その前年の11月、1991年2月には噴火口が現れ、5月から大噴火が始まり、6月に火砕流が発生し水無し川を下り、土石流がこの地域を襲った・・・これだけ時間があったにもかかわらず、死者・行方不明者で43人に上った。

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下の写真は火砕流や土石流により埋まってしまった一般家屋だが・・・なんと、家屋の被害は全体で2511棟という膨大な数に上った。
でも、その後、しっかりと復興されている・・・特に南島原市には新しい家が多かったのはそのせいかもしれない。
雲仙普賢岳の噴火の記憶を後世に伝えるため、いくつかの埋没した家屋が展示されている。

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下の写真は熊本地震で破壊された熊本城だが、しっかりと再建に向けて進んでいる・・・ただし、熊本城の石垣の至る所で、まだ、崩れた石垣の大岩がゴロゴロと転がっている。
岩に番号を振って元の位置に戻す復旧工事が進みつつあるとはいえ、まだまだ道半ばの様子だった。
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多くある活火山に伴う噴火や地震、台風の通り道で毎年起こる大雨や水害、多くの災害が起こった九州地域だが、その復興は力強い。
どんな災害にもくじけない不屈の精神が九州にはあるような気がする。


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長崎・原爆資料館で平和を考える

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長崎の原爆資料館に行った・・・原爆被災というと、まず先に思い浮かぶのは、長崎ではなく広島の方だ。
広島の平和公園、原爆ドーム、記念碑・・・と、原爆といえば広島だ・・・でも、原爆の被害がひどかったのはむしろ長崎市民の方だった。
1945年当時の長崎の人口は24万人だが、8月末の死者が7万3000人、負傷者が76000人に達し、死者は人口の約30%で、死者と負傷者を合わせたらおよそ15万人、人口の60%以上となるからだ。
さらに原爆の関連死(原爆手帳を持ち、後に後遺症で亡くなった人を含む)は合計で18万人以上になる・・・となると、当時の人口の80%近い人々が亡くなったということだ。
広島は35万人の人口に対し関連死を含めて14万人と言われているので、長崎の方が生存者の比率が圧倒的に低い。
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この資料館で説明されている事は・・・あまりに悲惨だ・・・原爆の落下地点では温度が3000℃にも達し、1.5キロメートル離れた地点でも温度600℃の悲惨な熱線を市民が浴びた・・・600℃というと八ヶ岳の我が小屋にある薪ストーブの内部の温度に近い。
つまり、人々は鮮やかに燃える薪ストーブの中に落とされたというわけだ・・・これじゃ、誰も生き残れない。
実際、原爆落下地点から3キロメートル以内はほとんど生存者がいない全員絶命の状態だった・・・広島では爆心地から1.2キロメートルで生存率50%なので、広島で使われた「リトルボーイ」より、長崎に投下された原爆「ファットマン」(上の写真がその構造だ)の威力が圧倒的に強かったというわけだ。

ローマ法王が長崎を訪問した・・・「焼き場に立つ少年」の写真を見て、「少年の悲しみはかみしめて血のにじんだ唇に表れている」と語った。
この写真は今でも資料館内に展示されている・・・自分の亡くなった弟を背負い、焼き場の順番をきちんと列を作って待つ、パニック状況でも列に並ぶ様子が日本人の悲哀を掻き立ている・・・そこまでしても、まだ、列に並び順番を待つのか?・・・と。

現実の世界では、恐怖の均衡ぇある「勢力均衡(バランス・オブ・パワー)」が今だに生きている・・・国際政治の理論がこの「勢力均衡」と「集団安全保障」から全く進歩していない・・・というか後退しているように見える。
しかも、米国のトランプ大統領が多国間の約束より、二国間の交渉を重視して外交を展開している・・・これでは国連やその他の国際機関の地位がどんどん低下してしまう。
二国間の交渉は結局、この昔の国際政治理論である「勢力均衡」を基に話するしかなくなる・・・これでは多極間の軍縮などは進みようがない。
5G時代のインターネット社会を迎えているのに、国際政治は変わらない・・・相変わらず、「目には目を」、「勢力均衡」の政治力学から逃れられない。
不安定な国際社会にあって、「勢力均衡」やその延長線にある「集団安全保障」を超えた政治理論の登場が待たれる。


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アップル株が持つ指標性

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今年5月に「アップル、どうする?」というブログを書いた・・・その要旨は、アップルは世界に200社以上のサプライヤーを持ち、組立は深センにあるフォックスコンやペガトロンの受託生産に依存している・・・つまり、中国からの輸入に25%もの高関税が掛けられると、それが米国内の販売価格に上乗せされるので、iPhoneなどアップル製品は一気に割高感が強まってしまう・・・
それでアップル、どうする?・・・ということだった。
その後、10/13のウィークリー雑感「米中の部分合意」で、部分合意と第四弾の関税引き上げの延期があるとしたらアップル株が注目されると書いた・・・今回の合意で最も恩恵を受けるの(関税のマイナスがなくなる)が、アップルだからだ・・・アップルの値動きがNY市場の指標性になっている感じだ。

部分合意が現実化した今、アップル株の行方が再び大きな株式市場の指標となると思う。
簡単に株価の推移を見てみよう。
中国経済の失調が起こった2016年5月8日の底値90.52ドルから、米中貿易摩擦でスマホの関税引き上げが話題になった2018年9月23日の高値225.74ドルまで上昇した・・・135ドルの上昇だった。
その後、米中摩擦への懸念から売られ、2018年12月30日には148.26ドルまで売り込まれた・・・そして、米中の歩み寄りを受けて、現在は昨年高値を大きく上回り280ドルに乗せてきた・・・この1年で株価2倍に上昇した。

まさに「噂で買い、事実で売る」という格言が問われるところでもある。
PERは20倍以下の水準から23倍を越えてきた・・・前回の上昇幅と同じぐらい上昇するとしたら、284ドル程度が見込めるが・・・その値段に近づいている。
もし、テレビドラマでも話題になった「倍返し」が起こるとしたら、昨年の急落分77ドルを「倍返し」して303ドル程度となる。
およそ、290ドル~300ドルぐらいが値幅から見た目標値になる。
まさに「米中部分合意」への期待で上昇してきたアップル株が、今後「EPSの上昇」という実力で上昇していくのか、それともPERの割高感で調整に入るのか、の分岐点にきたのではないだろうか?

関税引き上げを延期されたiPhone11の売上がさらに伸びていくことや、さらに5Gのワイヤレスネットワークを使った様々な新製品も期待されている・・・しかし、スマホ市場は成熟化し、中国製のシャオミやファーウェイの格安スマホが伸びてくる・・・どう対抗するのだろうか?
アップル株が300ドルからさらに上昇していくとしたら、やはり、業績が伸びてEPSの上昇でPERの割高感が解消されていくタイミングなのではないだろうか?
投資家は一度、立ち止まって考える所に来ていると思う。


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九州グルメに圧倒された日

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右の写真は、大分県のB級グルメ、からあげの名店で、竹田市にあるからあげ屋「竹田丸福」さんだ。
とにかく、安くて量が半端じゃない。
「からあげ」は、丸々一羽のモモ肉の唐揚げと、羽肉の唐揚げの二種類があるが、どちらも大きくでボリュームがすごい。
さらに、「とり天」は一口大に切った鶏肉を揚げたものだ。
この「からあげ」と「とり天」4個、みそ汁、ご飯、サラダが付いて1000円強。
「とり天」6個のセットメニューもあり、700円強と安い。
でも、ボリュームが凄く、「からあげ」一つで十分に腹いっぱいになる。
でも、「からあげ」と「とり天」どこが違うのかと質問したのだが、店員さんは「大きさが違うだけだ」と言う・・・「エッ、大きさだけなの? 中身は一緒?」
さすがだ、丸福・・・この大らかさが凄い。
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この写真は、福岡県柳川市にある「元祖本吉屋」さん。
ここの鰻は単なる蒲焼きではなく、秘伝のたれで焼いた蒲焼きをせいろでご飯と一緒に蒸したもので、蒲焼きの香ばしさをそのままに、せいろ蒸しで柔らかくなり、さらに、ご飯も一緒に蒸すのでご飯に鰻とたれの味が浸み込み、ご飯がすごく美味しい。
せいろ蒸し鰻には二種類あり、一つは「せいろ蒸し(きも吸、香の物付き)」3500円と「特せいろ蒸し(きも吸、香の物付き)」3900円だ。
どこが違うか? ・・・実は「特せいろ蒸し」にはご飯とご飯の間にさらに鰻が入っている。
この間の鰻がご飯の上に乗せた鰻とはまた違い、ほくほくとした鰻に蒸し上がっている。
というわけで、おすすめは、断然、「特せいろ蒸し」の方なのだ。
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これは有明海にちょっと出っ張った半島にある竹崎港の写真だ。
この田舎のちょっと古ぼけた港だが、「竹崎かに」が取れる漁港として有名で、この時期は美味しい「竹崎かに」が水揚げされている。
民宿のようなレトロな旅館に泊まり、竹崎温泉を堪能するとともに、「竹崎かに」を食した。
渡り蟹は泳いで海を渡るので、蟹の足にヒレが付いている・・・普通は小ぶりなのに、「竹崎かに」はちょっと大ぶりで肉厚な蟹だった。
普通に蒸して食するが、とても肉が甘く、しっとりした舌ざわりだった。
蟹は食べるのが面倒くさい、足元にバケツを置いてひたすら蟹を剥く・・・比較的大ぶりなのでボリュームもあり堪能できる。
香港で食べた上海蟹(淡水)は美味しいけど、小ぶりな蟹でボリューム感がない・・・それに比べ、竹崎蟹は十分に量と味で満足感がある。

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この写真は長崎くんちの「龍踊(じゃおどり)」で実際に使われた「龍と玉」・・・というわけで最後は長崎のグルメだ。
というわけで、思案橋通りから近い居酒屋「呑(どん)」さん。
まずは、クジラ・・・ベーコンは美味しく、さえずり(牛肉でいえばタン)の3部位、尾の身(おのみ)、そして赤身、など。
ベーコンはその色が見て少し脂っこいのかと思ったけど、それほどでもなく美味しき食した。
さえずり3部位は脂も少なく柔らかく美味しい・・・尾の身は運動量が多い尻尾なので、引き締まっていて美味しい・・・赤身は柔らかく脂がのり見た目も美しく+美味しい。
そして、海老・・・大きな海老焼き・・・身がぎっしりと詰まっていてプリプリ感を楽しめる。
刺身、やはり冬の九州はイカ、ハマチ、マグロは文句なく美味しい。
さらにうれしいのが、焼酎だ・・・五島芋、海鴉、など地元の焼酎も魅力的だ・・・飲み放題が付いてクジラ・刺身・大海老・その他のセットメニューが5500円。

最後に長崎といえばチャンポンや皿うどんだが、大浦天主堂の近くの四海楼がとても美味しい。
この四海楼はチャンポンの発祥地と書いてあったが・・・ウソかマコトかはわからない。
混雑しているので一般食堂ではなく個室を取って、スープ、一品料理、チャンポン、皿うどん、デザートのコースを食するのがおすすめだ(一人1600円)・・・皿うどんとチャンポンの両方を食べられるのがうれしい。。


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配当丸取りトレードの実験(2019年12月)

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8月5日に「配当丸取りトレード」について書いた。
これは、値上がり益=キャピタルゲインを狙わず、配当=インカムゲインを最大化するスキーム(仕組みトレード)だ。
簡単に言えば、決算月に決算銘柄を買い、配当を受け取る権利を得て、配当落ち後売却し、配当を受け取るものだ。
通常、もらえる配当は権利落ちするので、配当分は株価の下落で帳消しになる・・・しかし、株価は通常、徐々に回復し配当分を埋めてくる・・・だから、配当を丸取りできる。
この株価の動きを利用しようというのがこの「配当丸取りトレード」だ。

今回からシミュレーションではなく、実際のREIT市場で自己資金の枠のうち100万円を使い実験してみようと思う。
投資対象にREITを使う理由は、配当利回りが高いこと、決算銘柄が毎月あること、の二つだ・・・高配当株は決算期は3月に集中しすぎていてこのトレードがやりにくい。

まずは、12月の決算銘柄は10銘柄ある・・・そのうち、配当利回りが4%以上ある銘柄が5銘柄。
総合型のマリモ地方創生、さくら総合、ホテル型のインビンシブル、商業型のフロンティア、物流型のCREロジスティックスの5銘柄だ。
株価が高いと銘柄分散が難しいので、低位株のCREロジスティックス(3487)、インビンシブル(8963)とさくら総合(3473)を投資対象にしたい。

この両銘柄を配当付き価格で買い、来月1月に同値に近いところで売れれば「成功」だ・・・そして、1月決算銘柄の買いポジションに続けていくつもりだ。
銘柄、買入れ価格、権利付き価格、権利落ち価格、売却価格、売買損益、受取り配当、の順に一覧表を作り、毎月1回公開していく方針だ。
どうなるか? 楽しみだ。


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阿蘇山に圧倒された日


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阿蘇山に向かって車を走らせる・・急激な登り坂をエンジンがうなりを立てて進む・・・でも、これは阿蘇山ではなく、その外輪山だ。
上の写真はその外輪山だが、その、なんと大きいことか・・・外輪山の少し高い所に大観峰がある。
そこから、カルデラ火山の阿蘇山の全体が望める・・・巨大噴火が続いた後、中央のカルデラ部分が陥没して外輪山が高くそびえるのが見え、そのカルデラの中央の噴火で阿蘇山が見える。

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さらに阿蘇山に近づくと、噴煙がどんどん大きくなる・・・阿蘇山のロープウェイで山頂に上がったらすごいだろうなと思いながら、どんどん行きロープウェイの駅に着く。
ところが、駅の駐車場には全く車がなく、ガランとしている・・・しかも火山灰が降り積もり、歩くと足跡がくっきり付く状態だった。
なんかおかしいと思ってロープウェイ駅に行くと・・・ロープウェイは今年4月の噴火で火山弾が命中し、壊れてしまったと言う。
しかも新しく作るしかない・・・ということなので、今後もしばらくロープウェイには乗れない。
活火山の物凄さを感じた。

しかし、同じ火山活動でも温泉は違う・・・阿蘇山からほど近い、熊本県の小国にある杖立温泉に行った。
杖立川にそって古い共同温泉や湯治場のような旅館が立ち並ぶ、所々に湯けむりが上っているのが道から見える、風情のある温泉町が杖立温泉だ。
そのうち一軒の旅館に泊まった。
露天風呂が大きく、5つの源泉のある風呂があり、杖立川の急流の音が聞きながら露天風呂を楽しめる天国のような所だった。

驚いたのはそこに台湾人の団体客が50人は乗れる大型バス3台でやってきたころだ。
少なくとも100人、それ以上かもしれない程の台湾人が泊まるらしい・・・この旅館は200人泊まれる程度の旅館だが、満室でもなさそうなので半分以上は台湾人だったということになる。
さらに観察してみると、韓国人は若いカップルが一組泊っていただけだ・・・日本人の観光客も数組いたが、平日だったこともあり高齢の夫婦がほとんどだった。
九州の田舎の無名の温泉旅館でも、中国系の観光客がかなりの占有率を持っていることに驚かさせる・・・これが京都や福岡などだったら理解できるが・・・無名の昭和的な温泉で起こっていることは想像を超えた。


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日本人の給料が安い理由

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国税庁が平成30年度の民間給与実態調査を公表している。
これは源泉徴収されている民間の従業員(非正規、役員を含む)の給与を基ににしているので、自営業の高額所得者や確定申告が義務化されている2000万円以上の高給サラリーマンは含まれない・・・という意味では、日本人の実際の給与所得よりも低く出るはずだ。
ワシのいた証券会社では40歳台で部長級に上がると、年収2000万円を越え確定申告が必要になる・・・国税庁の給与調査は実態と相当ズレているかもしれない。
まず、数字を見てみよう。

(1)給与所得者全体は5026万人に増加、正規3321万人、非正規1167万人・・・この1年では女性が2080万人で+3.5%の伸びだ。
女性の労働参加は増えている。

(2)平均給与は男性545万円、女性293万円、計440万円・・・さらに正規503万円、非正規179万円・・・男女格差、正規・非正規格差が大きい。
職種はいろいろあり簡単にはいえないが、このままでは「同一労働・同一賃金」は無理だ。

(3)平均給与の最も高い業種は電気ガス(759万円)、最も低い業種は宿泊・飲食サービス(250万円)と、サービス業(介護、福祉、小売り、など)が平均以下だ。
女性・非正規の割合の多い業種が低賃金だということだろう。
要するに女性と非正規の給与を引き上げることが重要だということだろう。

デービット・アトキンソン氏(元GSの銀行アナリスト)は、日本の賃金が低いことが低い経済成長の原因だとしている・・・氏の根拠は、「日本には中小企業が多すぎて過当競争を強いられている、そのため、中小企業の給料が安い、生産性の伸びも低い、だから、給料を引上げで優勝劣敗で中小企業を減らす、そうすれば給料が上がり生産性が上がる」
韓国では文在寅がバラマキ政策で最低賃金を大幅に引き上げたが、その結果起こったのは「賃金を上げた分だけ雇用を減らした」という企業の防衛策だった・・・結局雇用が減少し、文在寅が窮地に立っただけだった。
・・・というわけで、無理やり最低賃金を引き上げるより、生産性を基準に「同一労働・同一賃金」の原則にそった賃金体系を作ることが重要だと感じる。

年功序列で年寄社員がお茶を飲んでいるだけで高給を受け取るのはおかしいし・・・頑張って成果を上げた人も、仕事の手を抜いた人も、同期で給料は同じというのもおかしい。
日本人の給料が安いとしたら、社員一人一人(男女も、正規・非正規も関係なく)の生産性に沿った給料を支払っていないからで、この点を改善すべきだろう。
その結果、頑張って成果を上げれば多くの給料をもらえる・・・もっと頑張ろうという社員が増えて、単純に生産性が向上する。
そこに「日本人の給料が安い」一番の理由があるような気がする。



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チャート分析の話(10チャートは学んで忘れろ)

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「チャート分析の話」の最終回になる。
株式投資をしている人は分かると思うが、材料と株価は必ずしも連動しない・・・たとえば、減益決算を発表すれば株価が下落するという場合もあるし、減益でも株価上昇する場合もある。
株価が先に織り込んでしまっている場合も多いからだ。
最近でも下方修正した半導体株が次々と買われる現象が市場で起こった・・・これも半導体の悪化は一年前から織り込んできた材料で織り込み済みだったと説明された・・・これも本当かどうか分からないが、株価が下げなかったのは事実だ。

この材料と株価の関係がバラバラで、投資家が迷ってしまう。
こうした現象が起こるのは株価が先行きを織り込んで動いているからだが、これは市場心理に表れる。
つまり、市場が悪材料を織り込み楽観的ならば、業績下方修正でも株価が上昇する・・・逆に市場が悲観的ならば、減益決算を発表すれば株価が下落する。
材料と株価の関係、その間には、市場心理というブラックボックスみたいなものがある。
これは市場の究極の特性であり、投資家は材料などのファンダメンタルの変化を読み、さらに市場心理を読み、投資判断をしているのだ。

この市場心理というブラックボックスがあるから、株式投資は面白い。
もし、業績上方修正すれば株価が必ず上昇するのだったら、個人投資家は、多くのアナリストを抱えたプロの運用会社には勝てない。
しかし、現実は数十人のアナリストを抱えたプロ集団も個人投資家に負ける場合もある。
市場心理というブラックボックスがあるから、オートマティックな投資が成り立たない・・・だから、株式投資は面白い。

チャート分析が有効なのは、この訳わからないブラックボックスを探るツールになるからだ。
でも、チャート分析の前に、正確な企業分析、マクロや金融市場の投資環境の判断が重要なのは言うまでもない。
だから、チャート分析は学んで忘れろ・・・と言いたい。
チャートに頼りすぎると相場の本質が見えにくくなってしまう。
ファンダメンタルの変化を読むのが一番、それが市場心理にどう影響されるかをチャート分析で読むのが二番だ。


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ただ今、九州にて

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8月13日に「日本人は九州に行こう」を書いた・・・韓国の「ボイコット・ジャパン」運動が広がりを見せる中、もっとも影響を受けるのが九州地域だからだ。
昨年、海外観光客のうち、日本全体では韓国人が23%を占めたが、九州だけで見ると韓国人は54%を占めた。
韓国からは船やフェリーで九州に来られるし、距離的にとても近い。
韓国人にとってこの距離の近さは、もはや海外という感じではなく、国内旅行の延長線みたいなものだったのだろう。

ところが、この「ボイコット・ジャパン」で韓国人観光客が前年比8割という極端な減少を記録、九州は観光客の不足問題が大きくなっている。
というわけで、当ブログでも「日本人は九州へ行こう」を書いたのだが、それから4か月経ち、やっと九州に行くことができた。
大分空港から入り、大分県、熊本県、佐賀県、長崎県と移動し、長崎空港から東京に戻る、九州横断のプランだ。

目的は韓国人がいなくなった九州の観光地を見て回りたいというのと、韓国人のいなくなった九州経済にほんの少しでも貢献できたらという思いだ。
旅の印象や話はまた後ほどブログで書きたい。


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消えた財布のミステリー

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ある深夜、息子が「財布をなくしたのでタクシー代がない、玄関内に用意しておいてくれ」と電話してきた。
よく事情を聞いたら、山手線で眠ってしまい、その間に財布がなくなっていた・・・駅員に頼み、警察署に紛失届を出したという。
その後すぐに、クレジットカード会社に電話し、彼が家族会員となっていたクレジットカードを解約した。

それから時間が経ち、1か月後。
カードの使用明細を確かめてみると、その当日に5件に使用があり合計金額は数万円に上った。
もちろん、この不正使用はカード会社によって保障されるので実害はない。
しかし、その不正使用をたどってみると、おかしな点がいくつも出てきた。

その5件の不正使用のうち、セブンやファミマのコンビニで使われたのが3件・・・池袋西口のセブン、九段南のセブン、そして、ファミマは使用場所は不明だった。
山手線の終電前に紛失し、カード会社に電話したのが午前2時ごろ・・・ということは、わずか1~2時間の間に、離れた場所にあるコンビニ3件で誰かが買い物をしたことになる。
電車に乗っていた財布の取得者が真夜中過ぎに、わざわざ離れた場所にあるコンビニで買い物をした・・・どういう訳だろうか?

そして、さらに池袋西口のドン・キホーテでの買い物、ENEOSでの使用(普通に考えればガソリンを入れた?)がカード明細には載っていた。
池袋西口のドンキやセブンでカード使用したということは、財布取得者は池袋西口に何かしらの関係を持つ(地の利がある)人かもしれいない。
さらに電車内でカードを取得した人がカードでガソリンを入れたということは、どこかの駅で彼の関係者が車で待っていたということになる。
つまり、3か所のコンビニ、ドンキ、さらにガソリンスタンドをわずか1~2時間で回り、不正使用した・・・つまり、これは計画的な財布の奪取であり、車を用意した共犯がいたということになる。

想像の通りならば、深夜の山手線内には、居眠りしているサラリーマンを狙い、財布を奪取し、車に乗った共犯とともに、素早く、複数の場所でカードを使用する・・・という計画的な犯罪者がいるということも考えられる。
息子は山手線で被害に合ったが、山手線だけではないかもしれない・・・京浜東北など、終電の遅い電車が狙われている可能性がある。
皆さんも、深夜の電車内には気を付けた方がいいよ。


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50歳代、初老の憂鬱

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「50代3000人に聞きました」というアンケートがあった。
50歳という年はサラリーマンにとっては出世競争の決着がつく年であり、自分の会社での最終的な地位が肌感覚でイメージできる・・・同期入社の中で役員・取締役に就く人がいて、一方、課長止まりや万年平社員という人もできてくる・・・それぞれ自覚できるし、これ以降の逆転劇はほとんどない。
また、50歳という年になると当然だが親世代が80歳代になってくるので、親の生活が不安になったり、両親の病気や介護などの不安も大きくなる。
さらに子供たちも20歳前後の大学生になるので教育費も最大化する・・もし、複数の子供がいれば、数百万円/も必要になる場合もある。

「初老の憂鬱」が日本人の活力を大きく削いでいるかもしれない。
とりあえず、アンケートを見てみよう。
(質問)人生の最大の危機は?
1位、職場での地位、収入、やりがいの低下・・・多くの人に共通している。
2位、健康面での問題、大病など・・・人によっては長期入院もありえる。
3位、義理も含めた両親の高齢化と介護問題・・・これは切実な問題だ。
4位、転職や役職定年による収入の減少・・・それでも自分の老後資金も貯めなければならない。
5位、夫婦関係の冷え込み、離婚などの問題・・・稼げなくなったオヤジは居場所がなくなる。
6位、職場での退職勧奨や圧力・・・上司には無能と呼ばれ、若い世代には邪魔者扱いされる。
7位、子供たちの教育費や学費の支払い・・・家計が崩壊する場合もありえる。

これだけ見ると憂鬱な50代を過しそうな感じだが、そうでもない人たちもたくさんいる。
自分や友人の経験から実例(脚色あり)となりそうな、いくつかの生き方がこの「初老の憂鬱」を切り抜けるコツとなるかもしれない。

一人は会社の同期入社のK 氏。
彼は順調に出世できる能力も持っていたが、自分の家族の幸せを最大にすることを選んだ。
両親の介護を自ら行い、夫婦で助け合って家事や子供の教育などを行う一方、仕事は英語の実力を生かして翻訳などの業務系に転職した・・・当然、収入は低下したが、両親や家族は彼の努力を認め、皆ハッピーで助け合う家族になった。
翻訳などの業務系の仕事は会社での出世にはならないが、会社を離れても自分で独立してもできる・・・定年に関係なく働き、収入を得ることができ、家庭円満で良い老後を過ごしている。

もう一人は長年の友人S 氏だ。
彼は会社のリストラで退職勧奨を受けたが、頑として受け入れなかった・・・当然、会社は人事異動などを通じてプレッシャーを掛けてくる。
それでも、彼は会社を辞めず、どんな人事異動(制裁的な人事を含め)でも受け入れた。
会社は無理やり辞めさせることはできない・・・結局、最後まで会社に残り、規定の給料やボーナスを受け取り、退職金まで受取り定年退職した。
彼の勤めていた会社は金融関係なので給料もボーナスも世間的には羨ましいレベルだった。
老後も含めて彼なりの人生設計の基に行動した結果で、安定した老後を送っている。

彼ら二人に共通しているのは、その自分の生き方、価値基準を明確にしていることだ。
家族のために自分の人生設計を変えた男、どんなに不遇の目に合っても耐え自分と家族の生活を守った男・・・要するに自分にとって大切な物(家族や老親など)を見極めること、自分の人生設計を自分でする(雑誌の老後特集などを信じない)ということが憂鬱な50歳代を生き抜くコツのような気がする。


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11月グローバル投信に大幅な資金流入

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11/24のウィークリー雑感で「6週連続の外人買い」というブログを書いた・・・今回の6週連続の海外投資家の買いは、SWF(国家ファンド)や海外年金ではなく、グローバル投信ではないかという推測だった。
その後、2週間経ち、11月のグローバル投信の資金流入が確認された。

三井住友DSアセットがレポートしている数字を使った。
まず、全体のグローバル投信の資金流入は+1036億ドルで、10月+1028億ドルに続き、資金流入となった。
その内訳では、MMFに+372億ドル、債券ファンドに+339億ドル、株式ファンドに+350億ドルとなっている。
特に株式ファンドは10月の144億ドルの資金流出から一転、大幅流入に転換した。
その中ではグローバルファンドに+135億ドルの流入、10月は+22億ドルの流入だった。

11月は世界全体で株高が起こり、NY市場が新高値を更新し、欧州でもフランスCACが新高値に取った・・・その他、欧州、アジアでも株高となり、日本も日経で2万3000円を越えた。
この世界的な株高の原動力の一つは、CTAなどのトレーダーが株式のウェートを引上げたことだろうし、グローバル投信への資金流入が拡大したことも要因の一つだったというわけだ。
株式ファンドのうちグローバルファンドに135億ドル流入したということは、円ベースで1兆5000億円、その10%弱が日本株に配分されたとすると1000~2000億円の日本株の買い需要になった計算だ。

しかし、一方、国内の投信の資金流入状況を見ると、国内株式投信は3158億円の流出、国際株式投信も1819億円の流出と運用資金が減少・・・バランス型のみ1572億円の流入となった。
バランス型はNISAやiDeCoで組入れられる投信が増えているのに加え、先物を使ったグローバル3倍3分法ファンドが販売好調だったと報じられている。

ここに大きな差が見える・・・つまり、グローバルには株式ファンドの資金が急増しているのに、国内では株式ファンドから資金が逃げている。
日本株投資には(1)国内投信よりグローバル投信の資金需給がより大きく影響する、(2)レバレッジ型バランスファンド=現物株を組み入れず先物に投資する資金が増加し、現物よりも先物の動きが重要になっている、(3)個人投資家は相変わらずの逆張り投資が続いている。
この三点には今後も注意しておく必要がありそうだ。


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体操服のネイサン君と、キラキラ服の羽生君

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フィギュアスケートのグランプリ・ファイナルで、ネイサンチェン選手が世界最高得点をたたき出し優勝した・・・日本期待の羽生選手は2位にとどまった。
この試合を見ていて、ネイサン・チェン選手は「悟り」を開いたかのような自然体を持っているように感じた。

まずはフィギュアでは表現力・芸術性も重視されるため、選手はヒラヒラが付いていたり、ラメがちりばめられたキラキラなコスチュームを着ていることが多い・・・実際、羽生選手のコスチュームはキラキラ・ピカピカだった。
でも、ネイサン・チェン選手のコスチュームはまるで体操服のような感じで、街を普通に歩いてても違和感がないというか・・・とてもフィギュアの選手のような気がしない。
フィギュア選手に必要なのはキラキラ服ではなく、スケーティングの表現力だと自己主張しているように見えた。

そして羽生選手が試合前にピリピリした緊張感の中にいるような感じだったのに対し、ネイサン・チェン選手はリラックスしていて自然体だったことだ。
絶対的な自信がこうしたリラックスにつながっているように感じた。
まあ、ルックスがドラえもんに出てくる「スネ夫」にそっくりなので、もじゃもじゃヘアーと尖がった顎・・・どこかひょうきんでもあり、「スネ夫」並みに自信家でもあり・・・見ているだけで楽しいキャラクターだ。

さらにトリノのスケート会場だが、最前列には「日本人のオバサンたち」が陣取っていてまるで国内の会場みたいな異様な雰囲気になっていたことだ。
これで羽生選手が気分良く演技できたのか それとも、やりにくかったのかはわからないが・・・異様な雰囲気だったのは事実だ。
でもネイサン・チェン選手は全く動じず、自然体で演技していた・・・なんか、達観しているような、一人だけ異次元にいるような、悟りの境地に入ったかのような・・・すごい選手だな。
この悟りを開いたかのような達観した人物・・・恐るべし、若者だと思った。


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ウィークリー雑感(12/8 財政出動への期待)

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欧州ではゼロ金利の深堀りが限界に達し、財政出動への期待が高まってきている。
特にドラギ氏からラガルド氏へECB総裁がバトンタッチし、ドイツやフランスには南欧にプラスのECBマイナス金利政策から独・仏主導の財政政策へ移行する可能性が高まっている。
もともと独・仏にはマイナス金利への不満が強く、迷惑なゼロ金利政策より財政政策をという意見が増えてきそうだ。

日本でも10-12月期のGDP成長が弱いという認識が広まり・・・真水13兆円という大規模な補正予算が検討されている・・・台風・水害などの災害対策、消費税の引き上げ後の悪影響の中和などが中心になりそうだ。
米国も大統領選挙の年であり、トランプ大統領が選挙対策で減税や財政投入をするかもしれない。
中国は長期減速し始めた国内経済に対し、すでに財政の積極化を始めている。
欧州、米国、日本、中国という世界の主要経済がそれぞれ財政政策を積極化させる可能性がある・・・財政拡大が世界で進むとどうなるか?

欧州では財政規律が一番厳しいドイツで財政状態には余裕がある・・・ところが、その他のフランス・イタリア・スペインには財政余裕がなく、余裕あるドイツの財政に期待している。
ドイツの財政積極化で欧州経済はプラスだろうが、欧州全体の財政状況はかなり悪化してくる可能性がある。
米国では昨年の大幅な法人減税により米財政赤字が急拡大している・・・さらに財政支出を追加する必要はない・・・財政投入するとしたら、来年の大統領選のための人気取り対策でしかない。
日本の補正予算だが・・・消費税引上げ分は人口の高齢化で膨れ上がる社会保険料に使うとされているので、別の財源を見つけてくる必要がある・・・なければ国債の増発だが、それをさらに日銀に買わせるので財政ファイナンスの議論が高まっていくだろう。

来年は財政政策の積極化で世界の株式市場は一段と上昇するかも・・・そして、高いPERはさらに上昇し、米国のPERが20倍を越えて行くかもしれない。
しかし、一方、中長期での財政ポジションの悪化、政府の借金の急増、赤字国債の発行増加というサイクルが見えてくると、債券相場にしわ寄せがくる可能性がある・・・債券バブルが破裂し、長期金利が上昇する事態も考えられる。
来年2020年は、株式と債券の両面を複眼で見ていかなければならないような複雑な相場になるような気がする。



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個人投資家の最強運用(8 モメンタム投資かリバーサル投資か)

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個人投資家の最強運用として、運用ポジションを取り方、運用評価の仕方、リスク判断のやり方、運用コストの考え方などの基本的なことを話してきた。
今回からもう少し踏み込んで、運用商品の売買タイミングについて話をしようと思う。

その中で重要なのが、モメンタム投資とリバーサル投資だ。
モメンタムとは「勢い」のことで・・・株式投資の場合なら企業業績の勢いを考えて売買するのがモメンタム投資だ。
企業業績の伸び率がどんどん拡大していく時をイメージすれば、どんどん良くなる=モメンタムが上昇していると言う。
また、企業業績が減益でも減益幅がだんだん小さくなる場合はモメンタムは上向きになったといえる。
逆に、増益決算でも増益率がどんどん小さくなっている場合や、減益率がどんどん拡大している場合はモメンタムが低下しているといえる。
このモメンタムが上向きになり、さらに上昇していく時には投資を行い、モメンタムが下向きに変わり、さらに低下していく時には売却をするというのがモメンタム投資だ。

市場では買われたり/売られたりして銘柄間の格差が広がるが、これも行き過ぎると反対に「買われた銘柄が売られ/売られ銘柄が買われる」という局面に入る・・・これがリターン・リバーサルと呼ばれる現象で、これを利用したのがリバーサル投資だ。
これは「ミーン・リバージョン=平均への回帰」と呼ばれ、資産市場全体でよく見られる現象の一つだ。
行き過ぎた株価上昇した銘柄を売り、行き過ぎて売られた銘柄を買う・・・そして、平均に回帰するのを待ってリターンを上げるというわけだ。

実は、モメンタムが有効な市場とリバーサルが有効な市場では大きな違いがある・・・この違いを使い訳ないと、考えられない損失を被ることがあるので要注意だ。

モメンタムが有効な市場は、たとえば、米NASDAQのように、長期的に右肩上がりのトレンドを持つ市場だ。
GAFAなどの成長株の業績モメンタム(売上成長が加速したり、EPSの増加率が上昇したり・・・)が良くなる時期に投資をする・・・その時はPERやPBRなどは無視する。
これがモメンタム投資の典型だ・・・比較的簡単な投資方法だ。

一方、リバーサルは東京市場のように長期的に大きなレンジ内で推移している市場だ。
成長性が低くPBRなどの割安な市場は業績モメンタムの最も高い=誰でも強気になる局面でピークを付ける・・・だから、業績が好調で皆が強気の時は買ってはいけない・・・皆が弱気で業績が減益の時に買う市場だ。

という意味では、日本の個人投資家がリバーサル(逆張り)を実践しているのは、理にかなった投資方法だったといえる。
おそらく、個人投資家の長い経験の中で「株価が下落時に買う」というリバーサル投資が身についてきたのだろう。
評論家は株価が上がると強気になるが、日本の個人投資家は相変わらずリバーサル・・・個人投資家も大した者だと思う・・・ご立派。
評論家諸氏は「日経ダブルインバースの口数が増加している=指数に対する売り圧力」として、踏み上げ期待で日経平均は2万4000円を越えて上昇するとしている・・・個人投資家の「リバーサル投資」対「株式評論家のモメンタム投資」、これがどう決着するのか? 興味津々・・・だな。

ただし、米NASDAQのようなモメンタム市場に投資する時は考え方を変えなければならない・・・市場の性格を見て投資タイミングを変える必要がある。


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バブルを期待する事の矛盾

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来年は「NYダウが3万3000ドルになってもおかしくない」というマネックス証券の吉田恒氏。
その根拠は1998年との対比・・・米景気が拡大基調の中でFRBが3回連続利下げを行い、その後株価が急上昇した1998年からその後2000年のITバブルを、今回のNYダウに当てはめると来年NYダウは3万3000ドルになるという。
これは新しいストーリーではなく、バブルが好きな証券会社ストラテジストがよくする話題でもある。

当ブログでも過去のバブルを検討したことがある・・・「バブルの物語」を書いた。
その中で1998年から2000年までの「ITバブル」についても検討した・・・参照してほしい。
このITバブルではニューエコノミーとして情報通信関連が集中的に買われ、その他製造業などはブリック&モルタル企業として売られた。
米国ではアップル・アマゾン・グーグルなどがPER数百倍まで買われ、日本でもソフトバンク株が20万円(分割前)、光通信が10万円以上に押し上げられた。
このITバブルの構成要素は、(1)アジア通貨危機・ロングタームの破たんを背景に米FRBが3回の連続利下げを行った金融緩和、(2)インターネットの勃興期で夢のある成長企業がどんどん上場したこと、(3)ニューエコノミーに対する集中投資で投資家がロング/ショートを通じてレバレッジを高めたことが挙げられる。

本来、バブルは後になって「あの時のソフトバンク株価の20万円は高かったな」とか、「あの時、ソニーが歴史的な高値3万円を付けた」とか、「携帯電話を販売しているだけでITとはいえない光通信が大暴騰した」とか・・・思い出して「バブルだった」という結論になるわけだ。
冷静な市場では考えられない相場がバブルで、バブル相場を説明する理屈はない・・・ここに大きな矛盾がある。
つまり、説明できないバブルが起こるという理屈がないことだ。

金融緩和が必ずバブル相場につながるわけではない・・・ロング/ショートが必ずレバレッジをかけるわけではない・・・GAFAの夢物語も永遠ではない。
1998年と似ているのはFRBの3回の利下げ・・・というだけで、すぐに「ITバブルの再来」に結びつけるのは乱暴な議論のように感じる。
バブルの最中は楽しいけど、その終わりは悲惨だ・・・80年代の日本バブルの崩壊後、日本経済は悲惨な目にあったし、ITバブル崩壊後の数年間はグローバル経済が停滞した。
そして、楽しいが故に誰もうまく逃げられない・・・悲惨な目に合う・・・それでもバブルを期待するのだろうか?


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自社株買い、「やるやる詐欺」を許すな!

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自社株買いは、大きな、そして安定的な株の買い需要として投資家の注目を浴びている・・・しかし、日本の企業経営者には自社株買いを発表すれば株主は満足する、実際にやる必要はないという株主軽視の態度も多く見られる。
日本の経営者は本音では従業員や取引先などよりも重視し、「なんで俺たちが株主に気を使わなければならないのか?」ぐらいしか思っていない。
株主=主権の理解が進んでいないからだ・・・こうした意識が垣間見れらるのが、実は自社株買いだ。

今年は多くの大企業が1000億円以上の大規模自社株買いを決めた・・・しかし、その発表金額の10分の1しか実行していないケースも見られる。
自社株買いの発表時には最大株数と最大金額が決められており、株価水準によって変わるものの最大株数か最大金額のどちらかは達成すべき、株主との約束=コミットメントだ。
自社株買いの実施状況を正確に把握し、「やるやる詐欺」だとしたら株主総会で経営者を吊るし上げるぐらいの対応をすべきだろう。

今年の大規模自社株買いを調べてみた。
NTT・・・自社株買い枠5300万株/3000億円、それに対して実行額は4898万株/2510億円・・・枠に対して実行率は92%(株数)、83%(金額)だった・・・つまり10%程度は「やるやる詐欺」だったわけだ。

KDDI・・・自社株買い枠7300万株/1500億円、それに対して実行額は649万株/190億円・・・つまり、枠に対して実行率は9%(株数)、12%(金額)・・・つまり、9割は「やるやる詐欺」だった・・・自社株買い期間は12月までなので、あと1か月あるが・・・場合によっては酷い「やるやる詐欺」になるかもしれない。

大和グループ本社・・・自社株買い枠5000万株/300億円、これに対して実行額は5000万株/250億円・・・株数では100%達成・・・「やるやる詐欺」の汚名は避けた、自社株買いの優良企業だ。

しかし、同業の野村証券・・・自社株買い枠3億株/1500億円に対して、実行額は3492万株/190億円と実行率は10%に過ぎない・・・まだ、自社株買い期間が来年3月まで残っているが・・・

トヨタ・・・自社株買い枠3400万株/2000億円に対して、実行額は322万株/251億円と実行率は低い・・・自社株買い期間は来年3月までなので今後の推移を見守りたい。

三井住友ファイナンシャルG・・・自社株買い枠3200万株/1000億円に対して、実行額592万株/226億円と、2割しか実行していない・・・自社株買い期間は終わっており、つまり、8割は「やるやる詐欺」だ。

東京エレクトロン・・・自社株買い枠1400万株/1500億円に対して、実行額は74万株/166億円と、実行率は5%(株数)11%(金額)と、マジ「やるやる詐欺」企業だ。

NTTはさすがに枠の実行率90%で「やるやる詐欺」とはいえないし、大和証券グループ本社はほぼ100%実行した・・・中田社長、さすがだ。
しかし、三井住友FG、國部さん、「やるやる詐欺」決定!!
KDDIの高橋さん、ほぼ「やるやる詐欺」確定しそう(自社株買い期間12月まで)、同じく、当東京エレクトロンの河合社長も12月までになんとかしないと「やるやる詐欺」企業だ。

バイサイドのファンドマネージャーやチーフ・インベストメント・オフィサー諸氏、来年株主総会までに自社株買いデータベース構築し、こうした「やるやる詐欺」企業の株主総会では、経営陣にきちんと「何故、やるやる詐欺の自社株買いをしたか?」を徹底に問うべきだ。
そうしないと、日本企業の経営者の株主軽視がいつまでも続くことになりかねない。


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スキー・イン・清里

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清里は朝晩には氷点下に落ち込み、足音を立てて冬が近づいてくる季節となった。
上の写真は八ケ岳の南に位置する権現岳だが、もう雪をかぶって冬の景色になってきた。
もちろん、富士山も南アルプスの北岳や甲斐駒も雪をかぶっている。
こうなると、急速に冬が近づく・・・車のタイヤもスタッドレスに履き替えた。

先日、天女の湯のサウナで隣合わせたオッサンは、地元の個人タクシーの運転手だった。

オッサン 「昔はスキーが人気で、サンメドウズ(スキー場)の駐車場が一杯になり、美し森までの渋滞がしょっちゅう起こった。」
ワシ   「確か、あの辺は一本道でしたよね。逃げられないでしょ。」
オッサン 「そうなんだよ。だから、美し森でお客を下ろして、あとは歩いて行ってもらった。お客もたいへんだった。」
     「でも、今はそんな渋滞はないし、ペンションやホテルでも車でスキー場送迎をしているから、(タクシー)商売、上がったりだ。」
     「ペンションもたいへんで、送迎ぐらいやらないと、お客が来ないしね。」

オッサン 「タクシーを自家用にも使うと、目立ってしまいよく怒られる。」
     「天女の湯でもロータリー(駐車禁止)に停めたら、すぐに係りの人が来て怒鳴られた。タクシーに名前が付いているからな。」
と、捨て台詞を残して風呂を後にした。

清里の近くには、サンメドウズ、野辺山のシャトレーゼ、富士見高原スキー場、八千穂高原スキー場など、多くのスキー場が点在している。
学生時代はスキークラブに入っていたが、卒業以来やっていないのでスキーについてはずっと不完全燃焼のままだった。
もう一度、スキーに挑戦したいと思ったのも、八ヶ岳に山小屋を建てた理由の一つだった。
60歳を過ぎると時間がない・・・特に健康でスポーツができる時間はさらに短い・・・今のうちに人生でやり残した事をすべてやっておきたい・・・これが八ヶ岳に住んでいる理由だ。
やろうと思ってできなかったロードバイク、思ったほど上達していないゴルフ、不完全燃焼だったスキー、八ヶ岳の全制覇を目指した山登り、日本全国各地の名湯・温泉巡り、全国のうまい寿司屋で食べまくり・・・

夜は星がきれいに見える季節でもある・・・夜、ベッドに寝転がり、天窓のプラネタリュムを見上げる(9/10に「1.2m四方のプラネタリュム」を書いた)・・・満天の星空の一部が目の前に迫る・・・
昨夜はNY市場が300ドルの急落をしていた・・・米中協議がうまく行くのかは、習近平は一定の譲歩をするという前提ではトランプ次第なのだろう・・・あまり考えてもしょうがない・・・世界経済をリアルに数字で捉えていくことが重要だと思う。


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カネ余りは永遠なのか?

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評論家の平野憲一氏がテレビの株式番組で言い放った・・・「カネ余りが続いている中で株価が上がらないわけがない。スケールの大きな壮大な需給相場だ!!!」
需給相場とは何か? 壮大なスケールとはどうやって観測するのか?・・全く根拠を示していないが、スケールの大きな相場だから買いだという。
でも、この評論家氏の言う通り、継続する金融緩和、カネ余りが永遠の株高を約束するものなのだろうか?
カネ余り現象とは何か? その限界は何か? もう一度、基本に戻って考えてみたい。

カネ余り現象とは中央銀行による資金供給の増加=中央銀行のバランスシートの拡大であり、金融が緩み貸出条件が緩和されて必要な人が簡単に資金を手に入れやすくなり、事業やその他の資産に投資しやすくなる。
事業資金を借入れて、投資を活発化させ、人材を雇用し売上を増やす・・・経済全体が好循環に入っていく・・・という教科書のレベルの話だ。
しかし、金融緩和を続ければ景気が無制限に拡大し、みんなが金持ちになれるというわけではない。
カネ余り現象には限界があるからだ。

まず第一の限界が政府の政策変更だ。
景気が過熱する状況になれば、中銀が過熱を抑えるために引締めを実施する・・・米国で言えば、イエレン氏がFED議長にいた頃は漸進的な引締めを実行した・・・中銀が金融引き締めをして余剰資金を回収すれば、その結果、市場の資金が吸い上げられて資産価格が不安定化する・・・カネ余りは蒸発してしまう。
さらに金融緩和しても景気が回復しなければ財政政策を出動する。
政府が財政支出を増加させ有効需要を生み出す・・・これが景気刺激策となるわけだが、一方、その財政支出のファイナンスのために国債発行を増額する・・・すると、市場の余剰資金を吸い上げることになり、カネ余りは蒸発してしまう。
金融の引き締め、あるいは、財政の積極化、どちらにしても市場の余剰資金を吸い上げ、カネ余りが消えてしまう。

第二の限界が、金融緩和で借金が簡単にできるので、新規参入が容易になり、企業間の競争が激化する、その結果、業界全体の収益率が低下してしまうことだ。
たとえばWeWorkが問題化しているが、その背後にはオフィス賃貸事業自体の競争激化や収益率の低下による市場の飽和状態がある。
シェアオフィスという新しい名前の賃貸事業だが、要はオフィスの小口レンタルで誰でも参入できる。だから業者間の過当競争に陥りやすい・・・小ぎれいな執務室、共有部分のアメニティ、カッコいいオフィスがコスト増加を招き、収益率が低下すると借入金の返済が困難になってしまう。
オフィス賃貸だけでなく様々なビジネス分野で同じように競争激化が起きているだろう・・・それによる収益率の低下が信用問題に繋がってくると、明らかに金融緩和の限界となる。

第三の限界が、
金融緩和により過大な投資をした企業が行き詰る、つまり、事業の失敗だ。
金融緩和で資金調達が楽になると企業は投資を行う・・・でも、投資した事業から収益を上げられなければ、事業の縮小や廃業・倒産につながる。
こうした投資の失敗により、損失が出て投資を中心にした資金循環が止まり、一気にカネ余りは逆転してしまう。
リーマン危機の時は、サブプライムローンから派生したABSやMBSへの過大な投資が焦げ付き、金融システムリスクから多くの金融機関や事業会社が資金ショートに陥った。
事業投資の失敗がカウンターパーティ・リスクや企業クレジットに影響を与え、カネ余り相場が限界に達する・・・確率は低いが、こうなるとクレジット・クランチで株価は暴落する。

金融・量的緩和を続ければ永遠に経済が好調になり、株価が永遠に上昇するわけではない。
金融緩和自体にその限界点が内包されている・・・どこかで金融緩和しても実態経済が悪化するというジレンマに突き当たる。
グローバルな金融緩和でグローバルに企業や個人の債務が増えている現在・・・経済が順調に拡大している時は良いが、経済が減速し、企業の収益率が低下してくると、不良債権が増加し銀行経営を圧迫し、カネ余り現象は一気にしぼんでしまう。
欧州で検討されている財政政策、企業の収益率の低下、借入金依存度の上昇、信用格付けの引き下げ、さらにファンドや事業の失敗による混乱・・・いろんな状況をきちんと見ていく必要があるだろう。
・・・評論家に騙されるな。


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「見せ玉」「フロントランニング」何でもやりたい放題

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SBI証券のトレードシステムで個人投資家の注文状況を他の顧客にも見えるというのが指摘され、アルゴ取引業者が注文状況を見て先に取引し収益を上げていたのではないかと疑う記事が問題となった。
これはSBI証券のPTSと東証との価格差を使ったアルゴ取引と解説されていた。
以前大手証券の自己勘定運用を担当していたが・・・その時にも、こうした顧客の注文を利用して取引利益を上げる行為はいろいろ問題になったことがある。
これらは、「見せ玉(偽装売買)」や「フロントランニング」と呼ばれ、顧客の取引機会を奪う可能性もあるし、顧客との利益相反が問題になる場合もある。
というわけで、証券会社にとっては禁じ手だし、場合によっては証券取引法違反の可能性さえある。

しかし、コンピュータによる高速売買取引の拡大で状況が大きく変わってしまった。
個人投資家が1~2円下に指値買いがあり成行売りしたところ、なんと10円下で約定してしまった・・・1~2円上に指値売りがあったので3円上に指し値買いをしたら、空振り、約定できなかった。
こんな経験をした個人投資家も多いと思うが、これらも高速売買によるものかもしれない。

基本的な約定は、寄付きや引けで行われる「板寄せ方式」とザラ場で売り指値を買う/買い指値を売るという「ザラ場方式」がある。
「板寄せ方式」はすべての注文を集めて「完全合致」で行われるので、すべての投資家が同じ価格で売買するので不正取引の入り込む余地はない・・・成行売りを隠しておいて寄付き直前に出して急落させるなどの手口は見られるけど・・・。
しかし、「ザラ場方式」ではわずかなタイミングの違いで約定できなかったり、たまたま大口成行注文が入り思わぬ約定になってしまったという場合も多く、予定の約定ができるかどうかは神頼みに近い。
それは証券会社の自己勘定やHFT(ハイ・フレキュエンシー・トレード)が100分の1秒単位で市場の売買注文状況をウォッチして、先回り発注をしているからだ。

顧客がオーダーを発注すると証券会社のサーバーから東証のサーバーに電文が流れ、東証のシステムで約定するというのが一般的な注文の流れだ・・・SBI証券の問題は証券会社内部のシステムの問題だが、その途中の段階でも電文注文の流れは見える。
でも、人間が発注するスピードの100倍もの速さで発注できるだけでなく、市場内の注文状況をミリ秒単位でコンピュータが把握し自動的にプログラム発注する世界になると事情は大きく変わる。
たとえば、成行の買い注文が市場に発注されると、その注文を利用してより高い株価で売る・・・買いたい時は上値の大きな売り指値を出し、その売り指値を見て下値を売ろうとする投資家を誘い安く買う。
大口の指値売りや買いを時価から離れたところに持ち、その大口売りや買いを見た投資家の低い指値売りや高い指値買いを誘い利用することもできる。
こうした市場内心理を学習をしたAIやアルゴが暴走し出すかもしれない・・・こうなるとアルゴトレーダー間、トレーダーと一般投資家との心理戦にある。

大口の指値注文を出して投資家を惑わせ有利な約定をする・・・これは「見せ玉」や偽装売買という証取法違反にもなりかねない。
また、市場に出された成行注文を利用して有利な約定をする・・・これも「フロントラニング」になりかねない。
しかし、「見せ玉」の場合は約定する気が全くないという悪意を証明しなければならないし、「フロントランニング」は顧客の注文を見て先回りしたという証拠が必要になる。
しかし残念ながら、勝手に学習するAI・アルゴ取引ではそうした証拠が得られそうもない。
人間が手で入力して発注する時はその意図が明確にあるが、コンピュータがトレード採算を決定して発注するAI・アルゴ取引には「悪意」という意図がない・・・だから取り締まりは困難だろう。
AIやアルゴが席巻する市場は確実に歪められている。


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「酒田五法」などの相場テクニックに直結する相場格言をより多く取り上げました。 当ブログでも使った「最後の抱き線は心中もの」、「遊びの放れは大相場」、「放れて十字は捨て子線」など、実戦で使える格言を多く解説しています。 ケイ線に興味のある方、テクニカル分析に興味のある方、是非一読をお勧めします。
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PERやPBRなどバリュエーションを理解し割安/割高の実践的判断の基に理論的な株式投資を解説します。 割安とは将来のリータンを示すのか、単に成長性がないというだけなのか、事例をもとに解説します。 株式投資の基礎として大切なもので、是非一読をおすすめします。
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