株山人の投資徒然草

大手運用会社をリタイアし、八ヶ岳に住む株山人の日記

大手運用会社をリタイアし、八ヶ岳に住む株山人の日記

株を職業にして38年、株式投資の楽しさを個人投資家に伝えたい。
Kindle版の「株式需給の達人(おもしろ相場格言編)」を出版しました。
既刊の「株式需給の達人(実践的バリュエーション編)」「チャートの達人」「個人投資家の最強運用」「株式需給の達人(基礎編)」「株式需給の達人(投資家編)」とともに一読をおすすめします。

2018年02月

パウエル証言に向けての小ネタ

FRB議長がハト派のイエレン氏からパウエル氏に交代した。
日本時間27日夜、そのパウエル氏の初の議会証言が当然注目される。
この1か月金利予想に振り回されてきただけにいろんな評論家がコメントしている。

日経CNBCなどで見ていると、ここもとの株価上昇でパウエル氏のハト派的なコメントを市場は期待しているという。
この評論家の予想は、「ハト派的な発言(スローな金利引き上げペース)となれば、株価が引き続き上昇するが、ややタカ派発言(金利引き上げペースを速める)となれば、株価が下落する可能性が高い」といったところで、このあたりが評論家のコンセンサスだろう。

しかし、「市場心理を読む(1)」で言ったとおり、もし、市場がハト派発言を織り込んできているとしたら、そのまま上昇するとは限らない。
むしろ、織り込み済として、反対に売られる可能性が高いと思うんじゃな。
もちろん、金利上昇ペースを上げていくという発言があれば、ハシゴを外されたように下落する。
つまり、どちらにしても短期的には株価は下落するということになるんじゃ。

さて、今晩のNY市場はどう動くか? 評論家コンセンサスのとおりになるじゃろか?


28日朝の追記
パウエル氏の議会証言でどっちにしろ株価は短期的に下落するとした。
しかし、パウエル氏は経済成長の強さと物価に自信を示したというわけで、金利上昇ペースの加速化と市場が読んだために株価下落となった。
この点では評論家諸氏とワシと同じであり、どちらがどうだというコメントができない結果じゃな。


数式を使わないリスクの話(1 リスクとボラティリティ)

ワシャ、統計とかこねくり回された数字をそんなに信用してない。
経験上数字に表れないところに重要なことが隠されている場合が多いからじゃな。
ということでな、今日取り上げるのはリスクじゃ。
リスクというと数式・統計の固まりのようなモノじゃが、数式を使わないで考えてみよう。

簡単に言うと、リスクはリターン(投資成果)のバラツキじゃ。
リスクが高い商品とは、大きく儲かったり、大きく損したりする場合が多いというのは本当だろうか?
同じ平均と分散(同じバラツキの度合い)でも、大きめのバラツキが恒常的に起こる場合とたまたま一回だけ大きく動いたためバラツキを大きくしてしまう場合もあるし、分布の中心がプラスのリターンの方に偏っていたり逆にマイナスの方に偏っている場合もある。
専門的にはリターン分布の尖度とか歪度の話じゃが、経験の長い投資家は「リスクが高いから大きく儲かる/損するというわけではない」ことを過去の体験でよく理解している。
表面上の分散や標準偏差の数字だけでなく、その裏にある特徴を経験的にとらえることが重要なのじゃ。

もう一つよく使う数字はボラ(ボラティリティ、変動性)だが、これはリスクと違いリターンのではなく、価格のバラツキのことじゃ。
つい最近のNY株の暴落時にも、このボラが急に高まったためボラの調整のため株売りが出たという相場解説もよく聞いた。
これはリスクパリティと呼ばれる株と債券など複数商品を組入れたバランス運用で、ボラが上がるとリスクを一定に保つため、ボラの高い株を売り/ボラの低い債券を買ったため株の下落が加速したという解説だ。
ボラの変動が様々な売買を誘発し、株の下落に拍車をかけたということじゃ。

でもボラは多くの評論家、投資家、専門家に誤解されている。
ある著名な年金コンサルタントは2月7日のHPに「ボラティリティというものは、上下動すると上がるもので、一本調子な上昇や、一本調子な下落では、ボラティリティは上がりませんと書いている。
しかしこれは全くの事実誤認で、実践経験のない机上の評論家だと自ら告白しているようなものじゃ。
なぜなら、ボラは価格が下落時に上昇し、価格の上昇時に低下するものだからじゃ。
これは人間の心理特性で、儲かる(上昇)時は落ち着いているが、損する(下落)時はあわてまくるのでこうしたボラの特性が出るということじゃ。
だからこそボラティリティ・インデックス(VIX)を恐怖指数と呼ぶ。

このボラの特性は、ボラが大きな変動要素の一つであるオプションによく表れる。
オプションをトレードした経験がある人は理解できるだろうが、コールオプション(買う権利)をロング(買い持ち)するプロはいないという事実だ。
プロは基本的にオプションをロングにしないが、強いていうとプットオプション(売る権利)ロング/現物ロング(プロテクティブプット)という戦略はありえる。
一般的にボラが上がるとオプション価値が高まりオプション価格が上昇する。
上昇時はボラの低下がオプション価値にはマイナスに働く一方、下落時はプラスに働く。
つまり、下落時しかボラは上がらないのでコール(買う権利)をロング(買う)する意味は全くないのじゃ。


売上高の読み方

売上げは損益計算書のトップラインであり、まず考えなければならない項目だ。
昔、師匠にもさんざん言われたことじゃが、基本は売上げの数量と単価をきちんと把握することじゃ。

これが大切なのは、商品ライフサイクルで数量と単価の推移をイメージしてみればよく分かる。
一般的に商品が誕生し売上げが徐々に増加し始める幼年期では、数量の伸びが顕著になる反面、単価は低めになる。これは利益より商品の認知度を上げることが優先されるからだ。
そして、売上げの伸びが高まる青年期に入ると、数量の伸び率が高まると同時に単価も安定し採算も向上してくる。数量と単価の伸びで成長期に入るわけじゃな。
その後、競合する相手も増え、競争激化で数量もピークアウトしてくる成熟期を迎える。採算を維持しようとして単価を高めにすると数量にしわ寄せがきてしまう。
最後は、老年期で売上げが減少を始め、単価も下落し採算も悪化に入る。
実際にはこんな形式的なサイクルが当てはまることは少ないが、その企業、その事業がサイクルのどの段階にあるのか、事業の今後がどうなのかの判断に材料になる。

商品サイクルの例のとおり、製造業などの場合は、製品売上げの数量と単価を分けて考えればいい。
ITなどサービス業の場合は、アクティブユーザー数とARPUが参考になる。
月次アクティブユーザー数やARPU(アベレージ・レベニュー・パー・ユーザー、ユーザー当たりの平均売上、アープと呼ぶ)は開示されており、若い成長企業の場合はまずアクティブユーザーの伸びが注目じゃ。逆に通信などのサービスではARPUをいかに高めるかがポイントじゃ。
ホテルなどのサービス業の場合は、稼働率と単価(ADR平均客室単価)と両者を掛け算したRevPAR(稼働率×ADR、レブパーと呼ぶ)が重要な指標となる。
単価を犠牲にすれば稼働率を上げることができるがそれは無意味じゃから、単価と稼働率を掛けたRevPARが重要だというわけじゃ。
また、コモディティや資源関連業種ではコモディティ商品だけに数量はすぐに需要の限界にぶつかってしまうので、単価の動き(商品市況)が大きい意味を持つ。

いずれの業種でも単に売上げが伸びているかどうかより、数量の伸び、単価の推移と分けて理解することがいろんなことが分かってくる。
売上げや業績数字を細かく予想することはアナリストの仕事で、運用者にとってはそれほど重要ではない。
それより、その企業、その事業の商品サイクル上の位置やザックリとした成長イメージを持てれば投資に大いに役立つはずじゃ。

投信の原風景

ワシャ、運用会社のCIO,チーフインベストメントオフィサーとして投信の開発・運用に関わってきた本人だけに「お前が言うな」と叱られそうだが、実際、日本の投信はかなり特殊な発展をしてきたといえる。
運用会社にも、販売する金融機関にも、投資する個人にも、規制する当局にも問題があり、こうした特殊な投信を生み出したんじゃ。
孤島で独特の生態系で有名なガラパゴス、日本の投信も特殊に発展したことで、投信ガラパゴスといえるじゃろう。

そもそも投信は、プロのファンドマネージャーが、個人投資家の小口の資金を集めて、運用の未熟な個人に代わって運用し、長期的成果を個人投資家に返す(リターン)ものじゃ。
つまり、投信(投資信託)の意味は「投資を信じて託す」ということで、ファンドマネジャーと個人投資家の間の信頼関係に基づいた契約のことなのじゃ。
それが日本の特殊なビジネスの仕組みの中で捻じ曲げられ変形されて発展してきた。

まずは、投信の原風景をみてみよう。
投信の発祥地といわれているエジンバラ、スコットランドの心の中心じゃ(ちなみにモノの中心はグラスゴー)。
エジンバラ駅とその丘の上にあるエジンバラ城を中心に市街地が広がっている。
スコットランドは特に冬は陽が少なく薄暗く、石造りの建物も石炭すすで真っ黒、歩いている人の服もグレーが多く、暗く伝統的な重たい雰囲気だ。
その重い雰囲気の市街地の駅に近い一等地にプリンセス・ストリートがあり、かつてここに投信会社が集まっていた。
スタンダード・ライフ、ベイリー・ギフォード、マーティン・カレー、スコティッシュ・ウィドウズなどの名門運用会社だ。(現在はインテリジェントビルに引っ越している)
数十年も使い続けている机に座り、ヨーロッパ中の会社の決算書類を読み、考える、また読むという作業を毎日のように繰り返す。
大恐慌あり、二次大戦あり、ベトナム戦争あり、ニクソンショックあり、オイルショックあり、大きな市場変動に冷静に対処し長期の成果をあげる。
そうした頑固で職人気質で何事にも動揺しないファンドマネージャーがプリンセスストリートのオフィスで古ぼけた机に座り、長期戦略を練り、長期リターンを追求する。
これが投信の原風景じゃ。


金利は企業をふるい落とす

米国の金利が上がってきているのは衆知のことじゃな。
じゃが金利が上がると何が起こるか?よくわかってない人が多いんじゃないか。
普通は事業利益率の方が金利水準より高く、多くの企業は金利上昇に耐えることができる。
しかし、一部の企業は金利にふるい落とされるように悪化する。

まずは、金利水準と比較して低い事業利益率の企業じゃ。
例えば、金利より低い利益率の事業は、借金ができなくなるだけでなく、金利支払いを事業利益でカバーできなくなり事業が成り立たなくなる。
次に当然ながら借金額の多さじゃ。借金の多い企業は苦しむことになる。
でも、本当に厳しいのは資産と債務の両建て膨らませてきたバブル型企業だ。

ワシが見ている企業では、中国のバブル型企業がその典型じゃ。
その一つはHNA(海南航団)というバブル型コングロマリット企業じゃ。
この企業は海南島の航空会社から始まり物流、レジャー、金融など様々な領域に拡大すると同時に、海外の企業買収にはしり、4兆4000億円以上の金額を買収に投じたといわれている。
このグループ、総資産が4687億元であるのに対し、自己資本がわずかに225億元しかない。
借金をし事業を拡げ、また借金をし海外企業を買収するという資産と債務を両建てで膨らませ急成長を遂げてきたわけじゃ。
しかし、風向きが変わり、中国当局は海外資産の膨張に待ったをかけた。その後は金利上昇じゃ。
HNAは結局資産売却をせざるをえなくなり、米国の商業不動産4400億円の売却を決めた。
その他、ヒルトンホテルやドイツ銀行の株式もいずれのかもしれない。
総資産の拡大中は買収した資産が収益貢献し業績も拡大するが、逆に資産売却中は収益も悪化するし、さらに売却損も出るかもしれない。
資産売却、収益の悪化、さらなる売却と逆スパイラルに入っていく可能性が高い。
最悪の場合破たんじゃ。

もう一つはワンダグループ(大連万達)じゃ。
大連から始まった不動産開発企業で、ディズニーランドをモノマネしたテーマパークを作り話題になったのが記憶に残る。
その後米国の映画産業に買収の手を伸ばし、ワンダホテルのビルなど米国での不動産開発を積極化させた。
ワンダのグループ全体のバランスシートが手に入らないが、おそらくはHNAと同様に資産債務の両建てで開発・買収を行ったのじゃろう。
HNAと全く同じで昨年風向きが大きく変わり、テーマパークや観光事業などを1兆円で売却しさらに売却を続けるようだ。
中国バブル型不動産コングロマリット企業が今後グローバル問題になる可能性もあり、注目を怠れない。

感動のオリンピック選手たち

田舎暮らしでは民放よりNHK総合やNHKBSを見ることが多くなるんじゃな。
この時期、NHKでは朝から晩まで平昌オリンピックをやっているので、朝から晩まで見ることになる。
ワシャ、スポーツに詳しわけではないが、オリンピック選手に感動した瞬間も多かった。
まずは、フィギュアのネイサン・チェン選手。
ショートプログラムでジャンプをことごとく失敗、演技後下を向きうなだれた姿が痛々しかった。
しかし、フリーで一転、4回転ジャンプを次々と決め、フリーだけでは羽生君を抜きトップにたった。
米国は自国のプライムタイムに合わすため、フィギュアのスタート時間を異例の午前に変えさせたほどの力の入れようで、それが逆にこのスター選手に大きなプレッシャーとなったらしい。
苦境を越えて一段と大きな選手になってほしいと思ったんじゃ。

ノルディック複合ラージヒルの渡部暁斗選手。
前半ジャンプは1位で抜け、そのあとのクロスカントリーで終盤失速、5位に沈んだ。
ジャンプ後のインタビューで、3人のドイツ選手が一団となって追いかけてくるので簡単なレースではないとすでに予想していた。
他のチャラチャラした日本人メディアが24秒差で金メダルの可能性高いとはしゃいでいたその時のコメントじゃ。
やはり一流じゃ。自分の置かれた状況を冷静に分析している。
そして、5位でゴールに入ると同時に倒れ込んだ。力を使い果たした瞬間、感動的じゃった。

女子スーパー大回転のエステル・レデツカ選手。
スキーとスノボーの2刀流選手でスタート順は26番目とコースが荒れ荒れの遅いスタートで、なんと金メダル。
実況アナウンサーも途中のラップタイムを見てびっくり仰天、その後、疾風のようにゴールを切った。
しかし、本人に自覚なくキョトンとしていて何かの間違いと思ったらしい。
金メダル確定して、今度は大騒ぎ、本当にうれしい瞬間となった。
この表情の変化が素晴らしく、見ていてもうれしくなり感動した。

ショートトラック500Mのキム・ブタン選手。
韓国選手が後ろから追い抜こうとして接触し失格となり、銅メダルを獲得。
中国・韓国が強いショートトラックのメダルにこのカナダ選手は大はしゃぎだった。
しかし、その後SNSで韓国人からの非難書込みが殺到し、アカウント非公開に追い込まれた。
相当精神的に追い詰められたのだろう。メダルセレモニーで銅メダルとアナウンスされ、大きな拍手で迎えられると、一気に表情が崩れ、泣き崩れた。
この表情の変化に精神的に厳しいところにいたんだなと、それに耐えてきた選手に感動した。

あと最後に、ジャンプの葛西選手、そろそろ後輩に道を譲った方がいいのでは??

市場心理を読み方(3)

株価移動平均線は誰でも知っているじゃろが、1本の移動平均線でいろいろな市場心理がわかる。
計算も超簡単、例えば、過去何日かの終値の平均を毎日計算すればいいだけだ。
移動期間はいろいろじゃが、簡単に短期50日、中期100日、長期200日で十分じゃ。

移動平均は過去の終値の平均なので、毎日終値で買った投資家の平均じゃ。
短期50日の移動平均値は50日程度の期間で運用している投資家のコストに近いといえる。
もちろん実際は、全員が終値で買うわけでもないし、毎日同じ株数を買うわけでもない。
だから正確じゃない、あくまで簡単に計算できる買いコストの近似値じゃ。

それでも市場心理を測るには簡単で便利なツールといえる。
何故なら市場参加者のコストとこれから参加する投資家の競争状態を表しているからじゃ。
例えば、移動平均値が100円の銘柄を新規に買う投資家を考えてみる。
これはみんなが100円平均で保有している銘柄を新規投資家がいくらまでなら買うか心理的な問題になる。
高く買えば買うほど既存投資家に対して不利な競争になる。既存投資家がいつ売ってくるかもしれないからじゃ。
この材料なら150円までは買いだとか、いや良い材料なので200円まで買ってもいいとかいろいろな見方があるじゃろうし、そのいろいろな見方が市場でぶつかり株価が作られる。
この競争状態、心理状態を表すのが移動平均と時価の乖離率じゃ。
普通の材料なら50日の乖離率はせいぜい30-50%じゃろうし、すごい材料でも100%以上は限界に近い。

日経平均など株価指数の移動平均と乖離率は市場全体の強気/弱気をとらえるのに便利なツールじゃ。
日経平均などの時価がその移動平均を上回っている状態は、多くの投資家が利益を抱えていると想定できる。
もちろんずっと前の高値で買ってしまった投資家は含み損状態であろうが、それ以外の多くの投資家は儲かっているはずで、ハッピーな強気市場にあることを示す。
逆に時価が移動平均を下回っている状態では、損している投資家が多いと想定され、アンハッピーな弱気市場といえるじゃろ。
この強気/弱気の市場心理状態で、いろんな材料に対する反応度も変わってくる。
簡単な1本の移動平均でも市場の心理状態を想定でき、投資に役立てることができるじゃ。

ドル安はゲームチェンジャー

12月のトランプ減税が決まった時、ワシャ、これがゲームチェンジャーになると思ったんじゃ。
米法人税の大幅減税はもちろん企業の税引利益をその分押し上げる。
これがEPS(一株利益)を引き上げ、株価を上昇させる。
が、前年比の計算上、今年のEPSを引き上げるだけの一回こっきりの増加にすぎない。
一方、減税やインフラ投資のバラマキ政策は来年以降の財政赤字を増やす。
これは毎年の財政赤字を拡大させ、数年後には赤字を雪だるま式に膨張させる。
これを見て財政赤字の拡大から、ドル安、金・原油などの商品高、長期債の下落(金利の上昇)が引き起こされた。

ドル安はゲームチェンジャーになるじゃろ。
米ドルは世界の経済取引の大部分を占め、米国のみでなく世界のインフレに直結する。
過去数年のドル高の間、インフレが抑えられ、低金利が続き、穏やかで株上昇が続いた。
10年前のゴルディーロックスと呼ばれた適温上昇相場もドル高・低インフレがその基本にあった。
ドル高からドル安に変わると、世界のインフレは徐々に高まっていくことになる。
欧州中銀ECBや日銀にとってもこれ以上金融緩和を続ける理由がなくなり、金融政策も変更されてくるわけじゃな。

ただ、米企業収益にはドル安、原油高、適度な金利上昇はプラスに働く。
ドル安で米企業の競争力が高まり、原油高でシェールや資源関連企業の収益が増加するし、適度な金利上昇は銀行等にプラスになるからじゃ。
来年以降の話じゃと思うが、問題は金利上昇のペースと幅で、もし長期金利が3%を大きく越えて4%ー5%になるなら、大きな株価調整も起こりえる。
しかし、当面は金利上昇と好調な企業収益がバランスしながら株式市場は上がったり下がったりじゃな。まだ先の高値を抜く可能性もある。

最近の評論家の意見を聞いていると、ワシャ、アホな奴がいて憤りを感じるのじゃ。
一つは金利差だけで為替を論じるアホ。
ここ数年の世界的な低金利で金利差も非常に小さくなっていて、わずか1-2%にすぎない。
世界のお金はもっと高いリターンを狙って動き回っているわけで、わずかな金利差の変化はそんなに重要じゃない。
それよりグローバルな変化で儲けようとしているわけで、米金利が上昇するからドル高というのはアホな評論家の典型じゃな。

もう一つはドル円のみで為替を論じるアホ。
ドル圏、ユーロ圏、人民元圏で域内取引では世界を3分割しているが、域外、対外経済取引では圧倒的にドル決済が大きいのじゃ。
ドルの実効レートを見ることも一つじゃが、これは貿易のみの加重平均であるのが問題。
貿易より資本取引が圧倒的に大きく、本質的には資本取引を加えて実行レートを作る必要がある。
しかし、資本取引は裏の取引も多く全体像をとらえるのは難しい。
世界インフレを考える時、やはりグローバルな視点でドルの動きを見ることが決定的に重要なのじゃ。

犬の散歩と寒得フェア

清里に家を建てて2回目の冬じゃが、やっぱり清里は寒い。
気温はマイナス10度近くなるし、時々、雪も降り積もる。
ワシの好きなゴルフや山歩き、自転車はこの時期オフじゃ。
となると家の中でゴロゴロすることが多くなってしまい、外に出かけることも減ってしまう。

そんな冬の時期、外出する理由は犬の散歩と寒得フェアじゃ。
朝晩の犬の散歩。
雪が積もった日などは雪の上を一歩一歩確かめるように歩く。
雪の上でも犬は元気に動き回る。
雪の上を数キロを歩くとけっこう疲れてくるので、普通の散歩よりいい運動になっているということじゃろ。

もう一つが寒得フェアじゃ。
これは清里駅前の広場の午前10時の気温で割引きが決まる。
マイナス5度以下だと50%の割引き、マイナス1度以下で30%割引き、プラス1-5度で10%の割引き、プラス5度以上プラスは割引きなしといった具合じゃな。
特にマイナス5度以下の寒い日は、50%の割引きになるためお得感が大きく、外出するきっかけになる。
三分一そばの十割そば、ROCKのカレー、そば処さとの天ぷらそば、山の時間のハンバーグ、グラタンアミのグラタン、半額になるとお得感満載じゃ。
この寒得フェアも2月18日で終わってしまった。

清里は春に向けて動き出す。

市場心理を読み方(2)

株投資が難しいのは、こういうニュースが出れば株価はこうなるという方程式がないことじゃ。
株式投資ゲームみたいなのが多くあるが、株の基本的な不確実な部分をプログラム化できない。
だからゲームにはリアルさがどうしても欠けてしまうのじゃ。
マクロや企業決算などより真っ先に市場心理を取り上げたのは、この市場心理を理解することが重要じゃからじゃ。
人気アナリストや有名な経済学者が必ずしも株で成功するわけでない。

今回は日柄と値幅から市場心理を考えてみよう。
日柄は、結婚式のあいさつなどで「えー本日はお日柄も良く・・・」などと日常使われるが、株運用の世界では日柄=心理的な時間と定義される。
人間は「飽きる」動物だ。
ワイドショーなどはゴシップ大好きだが、一つの話題はだいたい3か月で一巡する。
3か月も経てば視聴者の興味が移り替わっていき、別の話題にあーだこーだとやっているわけじゃ。
夏も近づく八十八夜とか、人の噂も七十五日とか、昔からの言い伝えにも日柄が登場する。
株運用でも投資家の興味が続く時間に限界があり、その期間を日柄と呼ぶのじゃ。

では日柄をどう使って市場心理を測るのか?
株の格言でも「小回り3か月、大回り3年」とかはこの日柄を応用したものだが、だいたい15週間(3か月)で一つの上昇相場が一巡するケースが多いことからきている。
自分なりの日柄計測を運用に役立てている投資家も多いし、2か月上昇し3か月目には新規投資をしないと決めているファンドマネージャーもいる。

次は値幅だが、投資家心理がよく表れるものじゃ。
ワシの師匠から何回も聞かされたことの一つが、「株は命から2番目に大切なお金を運用するもので、真剣勝負だ。真剣だからこそ心理の振れ幅で動く」というものじゃ。
株価が上がると下がってしまうのではと不安になったり、利食いで迷ったり、下がれば下がったでどうしよう損切しようかと迷う。
これは大切なお金を株で運用しているからこそ悩み迷うのじゃな。

市場にはこうした投資家の欲望、不安、迷いが集まっている。
それが値動きの幅、値幅を決める。
NY市場が年明けから急落したが、この下げ幅(下げ率)は覚えておく必要がある。
今の市場で世界の投資家が不安に駆られたとき下げる値幅であり、下落率だからだ。
おそらく何かあると、一日1000円幅で、2週間で3000円を下げる可能性もある。
上昇相場でも一定の値幅上がると、一旦上昇が止まるケースが多い。
今の市場参加者の振れ幅の許容度が値幅にあらわれるということじゃな。

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市場心理の読み方(1)

市場は気まぐれで、同じようなニュースでも大きく株価が動くときもあれば動かない時もある。
こんな経験を持つ人も多いじゃろう。
ファンダメンタルな材料と株価の変化の間には市場心理というブラックボックスがあって、こうなればこうなるという一定の関係がないと考えた方が良い。
市場心理というブラックボックスをどう読むかが投資リターンを上げるカギじゃ。

例えば企業収益の上方修正は株価にプラスのはずだが、往々にして発表と同時に株価が下がる場合がある。
これは先回りした買いで株価が上がっていたからとか、株価が先に織り込んでいるからと説明される。
数回にわたり市場心理を読むということを考えてみたいのじゃ。

まずは、織り込むとはどういう状況なのかを考えてみよう。
市場心理から見ると、情報には二つの重要なポイントがあるんじゃ。
一つは情報の価値だが、これはファンダメンタルな価値ではない、情報の独占度の意味だ。
もし自分だけしか知らない情報なら、その情報の価値はマックス100点になり、誰でも知っている情報ならその価値はゼロ点になる。
どんなに素晴らしい情報でもみんなが知っているなら、情報の価値はゼロだ。

もう一つは情報の確かさだ。
これは情報の確かさはより多くの人が判断して決まっていくものであり、情報の価値に反比例する。
つまり、ごく少数の人しか知らない情報は、価値が高いが確度が低いということになる。
逆にみんなが知っている情報なら価値は低いが確度は高いということになる。
世の中には価値も確度も高いなんてイイとこ取りはなかなかできないのじゃな。

ところで本題の"織り込む”という状態じゃが、これはすべての市場参加者が知っており、その評価も確実にできているという状態といえる。
すべての参加者が知っていても評価がバラついているような状態は、低い評価が高い評価に変われば株価が上昇するし、高い評価が低くなれば株価が下落することになるわけじゃ。

情報の本質的な評価、ファンダメンタルな価値を分析するのはとても重要だが、その情報が市場でどのように受け入れらているのか(情報の価値と確度)を想定することで投資リターンが大きく変わってくるのじゃな。
株の格言でも噂(ルーモア)で買って事実(ファクト)売るというのがあるが、これもこのことを指しているのじゃ。

株と仮想通貨の話

ワシャ、正直、仮想通貨が登場してきた時、身震いした。
海外を飛び回る生活の中で、銀行には頭にくることが多かったからじゃ。
通貨を交換するのに、1%の手数料に加えオファー/ビッドの価格差1円からひどい通貨の場合10円を取られる。
どの国でも自由に仮想通貨で支払いができたら・・・ものすごく便利だし金融革命になると感じた。

しかし、その後、仮想通貨が乱立し、イニシャル・コイン・オファリング(ICO)なるものが人気になるにつれ違和感が強くなったんじゃ。
その一つは、ビットコインが少数の人たちに儲かるようにできていて一般の人たちには使いにくいことじゃ。
ビットコインはマイニングでコインが採掘されるが、その採掘量は4年ごとに半減するので時間とともに追加供給量は減少していく。
つまり、時間がたつほどコインが不足し価格が上昇していくわけだ。
このことが投機をまねきビットコイン価格が急上昇したが、これで逆に一般の人たちは近寄れない状態になった。
通貨の条件は、価格(価値)の正確な表示、預貯金に使える安心感、いろんな場所で広く使えることなどだが、価格変動の大きくランダム(予測不能)なビットコインはいずれの条件も満たさない。
単なる投機対象にすぎないのじゃ。

さらにイニシャル・コイン・オファリング(ICO)がインチキなムードを高めてしまった。
これは未上場のスタートアップ企業が新規コインを作り出し簡単に資金を集める方法として人気になった。
ここで株と仮想通貨コインを比べてみたいのじゃが・・・
株を新規に発行して資金を調達することはイニシャル・パブリック・オファリングIPOと呼ばれるが、投資家を保護し公正な分配をするため規制が多く、煩雑な手続きが必要になる。
一方、ICOには何の規制もなく、インターネットを通じてコインを発行し、資金を集めるだけなので超簡単、しかし、そこには公平性も投資家保護の発想も全くない。
株ならば様々な権利はもれなくついてくるが、コインには何も明確な権利はない。
じゃ何故、資金を出す人は多いのか?
コインの値上がり期待だけだ。

そんなインチキなICOは全世界で8000億円程度実施された。
値上がり期待がなくなったら、これらのコインは宙ぶらりんの状態になる。
基礎編をご覧の方はすぐに理解されるじゃろ。
良いことがないのに買うのは賢明な投資家ではないということじゃな。

株の価値ってなんじゃ

株を持つと何か良いことがある?
もちろん、株主の権利が法律で決まっているから、安心して保有できるのじゃ。
まず、第一に利益配当請求権をもとにした利潤証券としての価値。
この権利が会社法で定められている。
株主は会社の最終利益の配分を配当という形で受け取ることができるわけじゃ。
会社の利益が増えていくほど配当が増えていくことになるので、利益成長が現在に株価に反映される。
昔は企業どうしが株を持ち合いし海外からの企業買収に備えていたため、配当に興味なく、儲かっても安定配当と称して配当は低く抑えられ、配当をもとにした株価判断ができなかった。
しかし、今は株主の権利意識が高まり、配当性向(利益の中で配当の回す割合)を高めに維持する企業が多くなったため、利益成長が配当成長につながるようになった。
利益成長による配当の増加が単に配当を受け取るだけでなく将来の高い株価につながり、株主の大きなリターンになるというわけじゃな。

第二に残余財産配分請求権をもとにした物的証券としての価値。
これも会社法じゃが、会社を清算し負債を返済したあとに残る資産はすべて株主のものになる。
会社の資産から負債を引いた純資産が株主のものになるため、株価/純資産倍率PBRが株価評価の基準になる。
このPBRで株価を測るのはやや難しい。
PBRのBはブックバリュー、つまり、ブック(帳簿)上の資産価値であり資産の時価とは異なり、時価をもとに修正して考えなければならない。
また、純資産は将来企業が赤字を出せば減るし、買収した先ののれん代を資産計上している場合などは減損の可能性がある。
こうした点から物的証券としての価値をもとに投資するのはプロのバリュー投資家たちが中心で、個人投資家には少々調査が難しいかもしれない。

第三に支配証券としての価値。
株主は保有比率により様々な権利が与えられている。
発行株式総数の1%以上を保有する株主には株主提案権、3%以上を保有する株主には帳簿閲覧権が与えられ、5%以上保有すると財務省に大量保有報告の提出義務が生じる。さらに20%以上で持ち分法会社として連結対象になり、3割を保有すると特別決議の拒否権、50%以上連結子会社かつ単独で普通決議を通せる。2/3以上になると特別決議を通せるし、85%以上になると東証の上場廃止基準に到達する。

この支配証券としての価値を最大限に利用するのがアクティビストと呼ばれる投資家たちじゃ。
今のところ、彼らのターゲットは株主権の確立している海外企業が中心だが、日本企業にもその波は及んできている。
ソフトアクティビストとしてGPIF(日本の巨大年金)の運用も受託しているタイヨウパシフィックのファンドマネジャーと会ったことがあるが、極めて特殊な運用手法だった。
上場小型株の30-40%を保有して、企業経営者に圧力を掛けるのは常とう手段だが、彼らは上手な日本語を駆使して社長と個人的に懇意になり、社長の息子の米留学をアレンジしたり、フトコロに入り込む。そして、自分たちのプラスになる提案をしたり、企業にアドバイスして、企業価値の増加を目指す。
でも、ワシはこの経営者との距離感にインサイダー懸念がつきまとうと感じたんじゃ。


株ってなんじゃ

この世界に入った時から、株って何か、ずっと思ってきたんじゃ。
日本語では株(株式)だけだが、英語では様々な言い方がありそれぞれ株の特徴をよく言い当てている。
一番なじみのあるのは、ストックという言葉。
これは経済でいうフローとストックのストックじゃ。
例えば国際収支でいうと、毎月の経常収支はフロー、それが積みあがった外貨準備などはストックと呼ばれる。フローが短い期間の流れを意味するのに対し、ストックはフローが蓄積したものを意味する。
つまり、会社の中で蓄積れたものがストックであり株というわけじゃな。

他の言い方もある、シェアという言葉じゃ。
シェアというと最近の流行語で、家から車から何でもシェアするのが流行っている。
会社の価値を小分けにしてその一単位がシェア(株)というわけで、そのシェアを持つのが株主というわけじゃな。

日本人には理解しにくいかもしれないのが、エクイティという言葉。
デットが返さなければならない資金であるのに対し、エクイティは返さなくていい資金じゃ。
昔はエクイティファイナンスというと返さなくていい資金をもらったと勘違いする経営者も多かった。
しかし、株主が期待するリターンをきちんと上げることがエクイティファイナンスを成功させるカギであり、決してただでもらった資金ではない。
株主が払い込んだ資金がエクイティ(自己資本)であり、株主の期待リターンのことを資本コストと呼ぶわけじゃ。

最後にステークという言い方じゃが、この言葉はちょっと注意が必要じゃ。
というのは、欧米の株主重視に対して、日本では株主以外の利害関係者を指してステークホルダーという場合が多いからじゃ。
これは会社は誰のものかという基本に根差しているから要注意なんじゃ。
欧米の会社は経営と執行(実際の営業)が完全に分離していて、従業員は契約で雇われた者にすぎない。
この雇用契約は厳密に仕事の範囲責任を明確にし、従業員は自分の会社とは考えもしない。
しかし、日本では従業員が会社に滅私奉公して出世の階段を登り、社長とか経営者になる。
従業員の代表が社長をしているようなもので、従業員は自分の会社だと考えている。
だから、欧米ではステークホルダーは株主とほとんど同じ意味なのに対し、日本では従業員、取引先、株主などを含めて利害関係者(ステークホルダー)となってしまう。

会社の損益計算書にはこれらの利害関係者の立場がよく表れている。
まず売上げがあり、売上原価を引いて売上総利益を出す。そこから人件費などの営業費用を引いて営業利益を出す。さらに営業外費用を引いて経常利益を、特別損益を引いて純利益を出す。
取引先からの原材料購入は最初に引かれ、従業員の人件費は次に引かれ、さらにいろいろ引いて最後に残った純利益が株主のものになる。
最終的に企業の経営責任を負っているのが、エクイティを出資する株主なのじゃ。
従業員には経営責任もないし、会社の所有者でもない。
ストック、シェア、エクイティ、ステークのそれぞれが株の特徴をよく表していると思うんじゃな。

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株山人の自己紹介

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1980年に大学を卒業して大手証券に入社したのが株との最初につながりだった。
投資情報部で10年間、何人かの同僚と株式や市場の研究に打ち込んだ。
頃はバブル絶頂期、勢いで株が次々と買い上げられていく時代にあって、地味な企業調査や市場分析で明け暮れたのが良い思い出だ。

1990年バブル崩壊後ロンドンに渡り、英国人ファンドマネージャーたちを相手に日本株営業を7年間担当した。
彼らの投資に対する考え方、運用の姿勢に大いに触発されたもので、彼らとは20年以上過ぎた今でも飯を食いながら4時間も5時間も議論する仲が続いている。

1997年に東京に戻り、証券会社の自己勘定運用を担当した。
これがが最高に楽しく、現物、先物、オプション何を使ってもいいし、裁定取引から、アウトライト、ロングショートまでなんでもありだった。
今振り返ってみても人生で一番楽しかった時期だった。

そして2007年に運用会社に移り、株式運用部長、運用本部長CIO(チーフ・インベストメント・オフィサー)として運用部門を担当してきた。
海外の年金やSWFを毎年訪問し、中東のビザや出入国のスタンプでパスポートのページを使い切り、新しいページを追加したぐらい煩雑に海外出張をしたのも良い思い出だ。
国内ではGPIFなどの年金顧客回りもしたが、投信の企画や運用も経験した。
投信ビジネスの裏側もずい分と見てきたことが、個人投資家の役にたちたいという今のモチベーションになっている。

60歳定年で退任し、八ヶ岳の田舎暮らしを始めた。
これがまた楽しく、八ケ岳の田舎生活も最高だ。


株式需給の達人(基礎編)

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株式需給の達人(おもしろ相場格言)
「酒田五法」などの相場テクニックに直結する相場格言をより多く取り上げました。 当ブログでも使った「最後の抱き線は心中もの」、「遊びの放れは大相場」、「放れて十字は捨て子線」など、実戦で使える格言を多く解説しています。 ケイ線に興味のある方、テクニカル分析に興味のある方、是非一読をお勧めします。
株式需給の達人(バリュエーション)
PERやPBRなどバリュエーションを理解し割安/割高の実践的判断の基に理論的な株式投資を解説します。 割安とは将来のリータンを示すのか、単に成長性がないというだけなのか、事例をもとに解説します。 株式投資の基礎として大切なもので、是非一読をおすすめします。
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