株山人の投資徒然草 : 株式評論家に騙されるな（２）

９月９日に「内藤忍氏の理解不能なアゴラ記事」というブログを書いた。
あまりにひどすぎるコメントだったから、これを読む個人投資家が騙されないようにしたいという思いからだった。
でも、日本の株式評論家に何かしらの意図があったかはよく分からないが、事実や常識と違うコメントが多い。
このブログでは変だと思ったことを実名を上げて指摘していきたい・・・コメンテーターに騙されるな！

まずは、マネックス証券のチーフストラテジスト、広木隆氏。
ちょっと前に、米国の製造業PMIが発表された時、「米国経済ではサービス産業のウェートが圧倒的に高く、製造業の景気判断である製造業PMIを見ても意味がない」とコメントした。
たしかに先進国では３０年前から経済のソフト化・サービス化が進み、日本でも経済の３分の２はサービス産業だ。
でも、そんな経済の中で、何故、製造業PMIが注目されてきたかというと、サービス産業は景気変動が小さくしかも遅れるので、景気の先行きを見るには景気に敏感な製造業PMIを見ることが重要だからだ。
製造業は確かに米国経済では１~2割のウェートしかないが、景気に敏感に反応するので多くのエコノミストが注目している。
その点をきちんと説明すべきだろう。

次に独立系コメンテーターの江守哲氏。
彼はOECDのコンポジット・リーディング・インディケーター（CLI）を時々使う。
これはOECDのHPを見れば、先進国全体、あるいは各国の景気先行指標が一覧で見られ、誰でも入手可能なものだ。
でも、彼は言う「おそらく、この数字を見ているのは日本で私だけだ」
残念ながら、このOECDのCLIは多くのエコノミストも使っているが、しかもちょっと使いにくいところもある数字だ。
それは数字の発表が２か月遅れであり、今だと７月の数字が最新データになる・・・他の指標、PMIなどは９月データが発表になってくる時期なので、OECDのCLIの遅さが目立ってしまう。
こうした説明もなく、自分勝手に数字を使うって、フェアじゃない。

株式市場ではいろんな意見があっていいし、その意見の違いがある方がむしろ投資家の判断には良いことかもしれない。
しかし、基本的なデータに関することは間違えてもらっては困る。
数字やデータに対しては個人的な論理の誘導や自分勝手な使い方は許されない。
・・・というわけで厳しく見ていきたいと思う。