上海総合指数は年初来３０％も上昇し、世界で一番上昇した市場となった。
ちなみに第二位のNASDAQ+19.6％で、ダントツのパフォーマンスだ。
しかし、中国のニュースサイトの大紀元は、３月２５日に外人投資家が大規模な上海株の売却を行ったと報じている。
その売り越し金額は１０８億元（約１７５０億円）で、史上２番目の売越し金額となったようだ。
過去、外国人投資家が一日４０億元以上の売却をしたのは１０回あったという。
そのうち大半の５回は２０１５年の上海株暴落時に起こり、３回は昨年２０１８年に起こった。
２０１８年２月６日に９７億元の売却、１０月８日にも９７億元、そして、１２月６日に４２億元の大量売却が記録された。
昨年の外国人の売りは、当然ながら、トランプの対中関税の引上げに呼応して行われてきた。
では、今年の３月２5日の外国人の大量売却にはどんな背景があるのだろうか？
一つの可能性は、年初来最も良いパフォーマンスを出した上海株だが、外国人が売りたい水準まで上昇したという理由だ。
昨年のトランプ暴落の半値戻し以上を達成しポジションの平均価格を越え、売りやすい株価も戻ったから売却したというケースだ。
この場合は下値を叩いて売るというよりは株価上昇時に利益を確保するということになる。
２番目の可能性は、中国の景気の一段の悪化をみて米中の合意前に利益を確定するというファンダメンタルな理由だ。
この場合は根が深いだろうし、外国人の大量売却が続く可能性がある。
もう一つ可能性があるのが、MSCIの中国A株ウェート変更に伴なう外国人の動きだ。
MSCIの発表では、中国A株のウェート引上げを今年５月から３段階で引き上げると決定し、現在のウェート０.７２％を１１月までに３.３％にまで高める。
おそらく、このMSCIの決定から外国人は上海・深センのA株を大量に買ってきたはずだ。
そのウェート引上げが一巡したところで、中国株が大幅に上昇しウェートがオーバーしてしまったかもしれない。
そのオーバー分を売却したという理由もあり得る。
この場合、次のウェート引上げ時の５月株価によって売買が出る可能性がある。
つまり、株価が安くウェートが低すぎれば追加購入するし、株価が上昇しすぎウェートが高すぎれば売却することになる。
少なくとも３月２５日の大量売却はMCSIのウェート変更にすでに対応済みということはいえるかもしれない。
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